割れても修復できるガラス開発 世界初 東大大学院
東京大学大学院の相田卓三教授らのグループは、割れても破損部位をくっつければ室温で圧着修復できる世界初の画期的「自己修復ガラス」を開発した。
これは、室温で破断面を押し付けておくと修復・再利用が可能となる初めてのガラス素材だ。仕組みは押し付けられた破断面の間で高分子鎖が互いに相互貫入して絡み合い、非損傷部位と見分けがつかない組織を再生するためだ。
資源に限りがある地球上で持続可能な社会への貢献が期待される。
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割れても修復できるガラス開発 世界初 東大大学院
東京大学大学院の相田卓三教授らのグループは、割れても破損部位をくっつければ室温で圧着修復できる世界初の画期的「自己修復ガラス」を開発した。
これは、室温で破断面を押し付けておくと修復・再利用が可能となる初めてのガラス素材だ。仕組みは押し付けられた破断面の間で高分子鎖が互いに相互貫入して絡み合い、非損傷部位と見分けがつかない組織を再生するためだ。
資源に限りがある地球上で持続可能な社会への貢献が期待される。
中国人の今後行きたい国で「日本」初の1位 ジェトロ調査
日本貿易振興機構(ジェトロ)が8月に中国の調査会社に委託して実施した、中国人の意識調査によると、今後行きたい国・地域について「日本」との回答が1位となった。
海外旅行経験者は76.9%、うち日本へ行ったことがある人は61.1%と、回答対象の9カ国のうち第1位を占めた。第2位は韓国48.8%、第3位は米国36.7%。今後行きたい国・地域(3つまで複数回答)でも日本は40.2%で、調査開始以来初の第1位となった。日本に行きたいか、行きたくないかの二択の質問においても88.9%が日本に行きたいと回答。海外旅行先として日本は強く支持されていることが分かった。
調査は北京市、上海市、広東省広州市、湖北省武漢市、重慶市、四川省成都市に居住する20歳~49歳の中国人(月収5000元以上のミドル・ハイエンド層)に対し、日本をはじめとする各国の製品、海外旅行、越境ECへの関心についてアンケートを行った。回答は各都市204名、合計1224名。
帝人フロンティア タイで研究開発拠点開設
帝人フロンティア(本社:大阪市北区)は、タイにおけるポリエステルを中心とした繊維の研究開発拠点として、帝人フロンティア・タイ・イノベーション研究室(タイランド)(以下、TFTIL)を開設する。
2018年1月に、タイ国立科学技術開発庁が管理する民間向けの研究施設、タイランド・サイエンスパーク(タイ・パトゥムターニー県)内に開設する。これにより、ポリエステル繊維生産の基幹拠点であるタイ国内で、原料の研究開発から生産・加工まで一貫での対応が可能になる。
日本海沿岸に漂流・漂着の北朝鮮籍?木造船 過去最多の83件に
海上保安庁は12月13日、日本海沿岸に漂流・漂着している、北朝鮮籍とみられる木造船は、同日正午時点で今年は83件に達し、過去最多を更新したと発表した。これまでは2013年の80件が最多だった。
海上保安庁の記録によると、ここ5年で確認された漂流・漂着件数は、2013年80件、2014年65件、2015年45件、2016年66件、2017年(12/13正午時点)83件となっている。月別では11月の28件が最多だが、12月に入り急増、すでに24件を数えている。
サイゴン虎の門クリニック ベトナムホーチミンで12/11開院
日本人医師による診療経営するクリニックが、ベトナム・ホーチミン市で12月11日、開業した。患者にはすべて日本語で丁寧に対応する。診療科目は内科、外科、整形外科、泌尿科、皮膚科。診療時間は月~金曜日は9~12時、14~19時。土曜日9~12時。
東芝エネルギー タイ太陽光発電設備大手からモジュール受注
東芝エネルギーシステムズ(本社:川崎市幸区)は、タイの大手太陽光発電設備の設置・販売業者エイトソーラー社から、合計出力6MW(メガワット)の太陽光モジュールを受注した。同社を通じて、同国大手ホームセンター「ホームプロ」のタイ国内6店舗の屋根に設置される予定で、2018年1月から稼働予定。
納入設備は320W多結晶モジュール。タイでの太陽光モジュールに関し、東芝エネルギーシステムズとして初の1MW以上の大型受注の獲得となった。
NEC インドに次世代ネットFIWERE Lab nodeを設置
NECとNEC Technologies India Private Limited(本社:インド・ノイダ市、以下、NECTI)は、インドにFIWARE Lab node(ファイウェア ラボ ノード)を設置し、2018年4月から運用を開始する。
FIWARE Lab nodeは、FIWARE(次世代インターネット基盤ソフトウェア)テクノロジーを体験できるクラウド環境。インド国内にFIWARE Lab nodeを持つことで、アジア諸国からの参加を促すとともに、業界を超えたデジタル利活用やサービス促進により、インドのスマートシティを実現するソリューション開発を支援する。
NECは2020年までにインドやその他東南アジア地域におけるFIWARE関連ビジネスで、1.5億㌦(約170億円)以上の売上を目指す。
東洋エンジ インドネシア肥料プラントで運転最適化のIoT運用開始
東洋エンジニアリング(千葉県習志野市)は、肥料プラントの運転・保全を最適化するIoTシステム”Degital Fertilizer”(デジタル・ファーティライザー)を開発し、インドネシア国営肥料会社の一つ、ププク・スリウィジャヤ・パレンバン社が南スマトラ州パレンバン地区に保有する肥料プラント(尿素日産2750㌧)に実装し、運用を開始した。
デジタル・ファーティライザーは、2016年11月に覚書を締結した米ゼネラル・エレクトリック(GE)の産業向けクラウドベースのプラットフォーム「Predix(プレディックス)」上に、EPCコントラクターとしてのプラント設計・運転・保全の知見も活用し、開発された。このシステムにより、稼働率の向上や運転・保全の効率化によるプラントの収益性の向上が期待される。
同システムの実装には、IoT分野でGEと包括的に連携しているNECを起用した。
阪急阪神エクスプレス 越ドンナイ省でロジスティクス事業拡大
阪急阪神エクスプレス(大阪市北区)の現地法人、阪急阪神エクスプレス(ベトナム)は、ホーチミン市近郊のドンナイ省ロンビンコンテナデポ内に、2017年1月開設した物流倉庫「ホーチミンロジスティクスセンター(略称:HOLC)」を増床し、12月1日から自社オペレーションを開始した。
ロンビンコンテナデポは、タンソンニャット国際空港、カトライ港とのアクセスに優れ、周辺には日系を含めて多くの輸出加工企業が進出している。
HOLCは倉庫面積2700平方㍍のうち、半分を保税エリアに設定。同エリア内には湿度対策としての空調施設を備え、主要取扱商品の電子部品や工業用資材の保管品質を高めている。一般倉庫の機能のみならず、輸出入通関、非居住者在庫の管理、カンボジア向けのクロスボーダー輸送など総合物流サービスを提供し、ベトナムの旺盛な倉庫、輸送需要に応える。ちなみに、カンボジア・プノンペン向けは国境での通関を含め、最短36時間で輸送する。
東京メトロなど 越ホーチミン市都市鉄道運営強化P受注
東京メトロ(本社:東京都台東区)は、オリエンタルコンサルタンツグローバル(本社:東京都新宿区)など4社と共同で、国際協力機構(JICA)から「ベトナムホーチミン市都市鉄道規制機関及び運営能力強化プロジェクト」を受注し、業務を開始した。
同プロジェクトは、ホーチミン市において都市鉄道運営会社が設立され、安定的かつ質の高い都市鉄道の運営に向け、ホーチミン市年鉄道管理局に対して、運営に必要な規程やマニュアルの作成、研修などの支援を行う。契約期間は2017年12月8日~2022年11月30日の5年間。
共同受注したのは上記企業のほか、アルメックVPI(本社:東京都新宿区)、日本コンサルタンツ(本社:東京都千代田区)、社会システム(本社:東京都渋谷区)の3社。