帝人フロンティア(本社:大阪市北区)は5月18日、循環型社会の実現に向け、新たに開発した解重合触媒を使用することにより、着色されたポリエステル繊維を石油来の原料と同等の品質に再生が可能で、従来よりも環境負荷が少ない新たなリサイクル技術を開発したと発表した。
今回開発したリサイクル技術は、従来のBHET法に新たに開発した解重合触媒を用いることで、再生ポリエステル原料の変色を抑制することが可能。また、DMT法よりも工程数が少ないためにエネルギー消費量が少なく、さらには排水、排液、解重合触媒などを再利用することができるため廃棄物の削減が可能だ。
同社は5月に松山事業所内にパイロットプラントを設置して実証試験を進めていくとともに、さらに高品質なリサイクルポリエステル原料の生産と環境負荷低減を実現するリサイクル技術の開発に向けて改良を重ねていく。
また、持続可能なバリューチェーンの実現を目指し、パートナー企業や国内外のコンソーシアムなどと連携して、「繊維to繊維」のリサイクルを実現する仕組みを構築する。
三菱造船と日本郵船 液化CO2輸送船で安全性承認を取得
川崎汽船 シンガポールのアンモニア燃料船で覚書
川崎汽船(本社:東京都千代田区)は5月13日、シンガポールにおける船舶向けアンモニア燃料供給の実現に向けたコンソージアムに、新たなメンバーとしてシンガポール海自港湾庁とともに4月に加入し、共同検討の加速に向けた覚書を締結したと発表した。
同プロジェクトはFleet Management Limited、Keppel Offshore & Marine、住友商事などがコンソーシアムメンバーとして進めているもの。
2050年までに海運業界の脱炭素化を実現するには、官民の緊密な連携が不可欠。また、港湾および船上でのアンモニアの取り扱いには運用面、安全面、環境面、規制面の問題を並行して解決しなければならず、複数の関係者間の協力が不可欠。
今回のアンモニア燃料供給網構築のためのガイドライン・安全基準の策定に向けた国際的プロジェクトに参画することになる。
東大と理研 海水を高速で真水に変えるフッ素ナノチューブ
東大と理研は5月13日、次世代超効率水処理膜の実現に向けて、水を超高速で通すにもかかわらず、塩を通さないフッ素ナノチューブを開発したと発表した。
持続可能な社会を実現するうえで、海水の淡水化は必要不可欠な課題であり、これまで様々な水処理膜が開発されている。しかし、地球規模の飲料水不足を解決するには、現在用いられている水処理膜の能力を破格に高める必要がある。
今回両者の研究グループは、テフロン表面のように内壁がフッ素で密に覆われた内径0.9ナノメートルのナノチューブ(フッ素化ナノチューブ)を超分子重合により開発した。このナノチューブは塩を通さないが、これまでの目標だったアクアポリンの4,500倍の速度で水を透過した。
環境配慮の生分解性樹脂使用のバリア包装材を開発
IHI インドネシア国営PLN傘下とアンモニア混焼・専焼検討
荏原 NIMSなどと水素製造技術開発で共同研究
iPS細胞から作製の組織移植で腰痛治療に期待
京都大学iPS細胞研究所や大阪大学のグループは4月20日、iPS細胞から作製した軟骨の組織を移植して、ラットの尾の付け根部分にある椎間板の機能が再生され、正常に保つことができたと発表した。グループは今後、より大きな動物で研究を進め、2、3年後をめどにヒトに移植する臨床研究を目指したいとしている。
背骨にある椎間板の中には「髄核」と呼ばれる組織があり、この組織が傷ついたり、失われたりする「椎間板変性」は、日本人の腰痛の主な原因の1つとされている。グループは髄核の細胞が、軟骨の細胞と遺伝的に似た特徴を持つことを突き止め、尾の付け根部分にある椎間板から髄核を取り除いたラットにiPS細胞から作製した軟骨の組織を移植して半年後の状態を調べた。
その結果、椎間板の変性は起こらず、本来の機能が再生され、正常な機能を保つことができていたという。一方、髄核を取り除いたままのラットは椎間板の組織が壊れ、椎間板変性の状態になったとしている。
新がん治療「光免疫療法」日本初の研究拠点,関西医大で開設
JERA,九州電,中国電 水素・アンモニアの導入で協業の覚書
JERA、九州電力、中国電力の3社は4月20日、発電用燃料としての水素・アンモニアの導入に向けて、協業を検討することを定めた覚書を締結したと発表した。水素やアンモニアは燃焼時にCO2を排出しないため、化石燃料に代わる次世代燃料として期待されている。
この覚書は国内で大規模な火力発電所を運営する3社が、燃料用の水素・アンモニアのサプライチェーン構築・拡大に向け、①国内発電所向け水素・アンモニアの調達費用削減等を目的とした共同調達②水素・アンモニアの輸送・貯蔵手段の確立③水素・アンモニアに関する政策支援・ルール形成へ働きかけ④他の国内電力会社等に対する本協議への参画の打診-で協業の可能性を検討することを定めている。