京大など国際共同研究G ソバゲノムを解読, 世界初モチ性ソバを開発

京都大学などの国際共同研究グループは8月11日、孤児作物の一つ、ソバのゲノム配列を染色体レベルで高精度に解読することにより、ソバのゲノム進化と栽培ソバの起源を解明。さらに予測された遺伝子をゲノム編集技術に依存しない手法で改変したと発表した。
その結果①これまで世界に存在しなかったモチ性ソバを開発することに成功②ソバの繁殖様式を他殖性から自殖性へ転換させることにより、新たな自殖性ソバの開発にも成功した。今回の研究で用いられた育種方法は、ゲノム編集技術に未対応な多種多様な孤児作物の改良に貢献することが期待される。
これらの成果は現地時間2023年8月10日、英国の国際学術誌『Nature Plants』にオンライン掲載された。
国際共同研究グループには京都大のほか科学技術振興機構、農業・食品産業技術総合研究機構、かずさDNA研究所、総合研究大学院大学、千葉大、理化学研究所などが参画している。

台風7号が和歌山・潮岬付近に上陸 東海道新幹線など計画運休

旧盆で旅行、帰省など人の移動が多い最中、気象庁によると、台風7号が8月15日午前5時前、和歌山県潮岬付近に上陸した。その後は日本海方面に向け北進、近畿や東海地方で総雨量が平年の8月の1カ月分を上回る恐れがあるとしている。
このため、旅行者や帰省者の移動に多大な影響だ出るとみられる。東海道新幹線と山陽新幹線は同日、名古屋ー新大阪間と新大阪ー岡山間で終日、計画運休する。東京ー名古屋間でも運転本数を大幅に減らす。空の便も全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)などが近畿の発着便を中心に500便以上の欠航を決めている。
気象庁によると、中国、四国、近畿、東海、関東甲信の各地方で線状降水帯が発生する可能性があり、警戒を呼びかけている。

大阪府 万博期間中の修学旅行生の宿泊税免除を検討

大阪府は2025年大阪・関西万博期間中、府内に宿泊する修学旅行生などの宿泊税を免除する方向で検討を進めていることが分かった。このために必要な条例の改正案を早ければ9月に開会する定例府議会に提出する。
大阪府は、府内で1泊7,000円以上のホテルなどに泊まった人から、1泊あたり100円から300円の宿泊税を徴収している。

男子フルーレ団体で1位 日本初の快挙!フェンシング世界ランク

日本フェンシング協会は8月13日、男子フルーレ団体の日本が国際フェンシング連盟の世界ランキングで1位になったと発表した。日本協会によると、団体の日本勢で男女計6種目を通じて初の快挙。日本勢は7月にイタリア・ミラノで行われた世界選手権の男子フルーレ団体で初の金メダルを獲得している。

成田空港 1〜6月国際線利用者 コロナ禍後初の1,000万人超え

成田空港会社のまとめによると、今年1〜6月に同空港国際線を利用した人の数は1,114万人となり、コロナ禍以降初めて1,000万人を超えた。これはコロナ禍前の6割余だが、2022年同時期と比べ4倍以上となる。この内訳をみると日本人が237万人余で4倍、外国人は721万人余で10倍に増えている。

万博主要10施設工事費 資材高騰などで予定より69億円増

2025年大阪・関西万博の主要10施設の入札結果が出揃った。これは博覧会協会が工事発注したもので、落札価格の合計は当初の予定価格を69億円上回った。諸資材の高騰によるもの。内訳をみると、「テーマ館」のうち入札になった6つで当初の予定価格を16億円、大規模イベントを行う「大催事場」で23億円余、「迎賓館」で6億円余それぞれ上振れした。その結果、合わせて69億円に上った。

25年万博前売券 11/30発売 24年10/6まで割引券 大人6,000円

2025年大阪・関西万博の実施主体、博覧会協会は8月10日、開幕の500日前にあたる11月30日に前売券を発売すると発表した。公式チケットサイトのほか、協会が委託した販売代理店でも購入できるという。
前売券のう会期中、いつでも1回入場できるタイプは2024年10月6日までに購入した場合、大人6,000円、12〜17歳3,500円、4〜11歳1,500円となる。3歳以下は入場無料。また、協会では開幕当初を含め会期の前半は出足が鈍いという過去の事例をもとに、より安く購入できる「開幕券」なども販売する予定。

インドネシア警察 人身売買被害者2,287人救出 売春・強制労働

インドネシア警察は8月10日、国内外で強制労働などに従事させられていた人身売買の被害者計2,287人を救出したと発表した。求人広告と異なる違法労働を強いられるケースが相次ぎ、219年は売春を強いられたほか、オンラインの賭博詐欺に関与させられたケースもあった。また、59人は子どもだった。
5月のASEAN(東南アジア諸国連合)首脳会議で人身売買が増えていると指摘。議長国のインドネシアは警察の特殊部隊を編成し6月以降、捜査していた。