ジャンタルマンタル 春秋マイルG1制覇

競馬の秋のマイル王決定戦、第42回マイルチャンピオンシップ(G1,1600m芝、18頭出走)が11月23日、京都競馬場で行われた。1番人気に支持されたジャンタルマンタル(川田将雅騎乗)が直線早めの先頭から、そのまま押し切り、G14勝目を挙げるとともに、1着賞金1億8,000万円を獲得した。走破タイムは1分31秒3。川田騎手はこのレース初勝利、高野友和調教師は2勝目。2着に4番人気のガイヤフォース、3着に15番人気のウォータリヒトが入った。
この結果、ジャンタルマンタルは6月の安田記念に続く春秋マイルG1制覇となった。同一年の達成は史上9頭目。

W杯女子ジャンプで丸山希 開幕連勝

ノルウェー・リレハンメルで開かれているノルディックスキーのワールドカップ(W杯)ジャンプは11月23日、女子個人第2戦が行われ、丸山希が134m、133mを飛び、合計283.6点で前日の第1戦に続いて個人2連勝を飾った。2位に28.8差をつける勝利だった。通算でも2勝目。

サッカー天皇杯 町田 初優勝 序盤で主導権

サッカーの第105回天皇杯全日本選手権決勝戦が11月22日、国立競技場で行われ、町田が連覇を目指した神戸を3−1で破り、初優勝を飾った。町田は序盤の6分にゴールを決め主導権を握ると、32分、56分に追加点を奪い突き放した。
町田の国内主要タイトル(J1,YBCルヴァン杯、天皇杯)獲得は初。神戸は3季ぶり国内無冠に終わった。

米ウクライナ和平案修正へ協議継続

米国とウクライナは11月23日、スイス・ジュネーブでロシアによるウクライナ侵略の終結に向けた、米国の和平案を巡り高官競技を開いた。ロシア寄りの米国案の修正に向け、集中的な作業継続で一致した。終了後に発表した共同声明では、和平案の最終的な決定はトランプ米大統領とウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が下すと明記されている。
28項目にわたる米国案は、ウクライナに領土割譲や兵力の大幅削減を求めるロシア寄りの内容だ。そのためウクライナや欧州は強く反発。ウクライナは米国に対し、領土の割譲を求めない欧州案を踏まえて修正を求めている。

大東建託 神奈川県と”地域見守り”で協定

大東建託(本社:東京都港区)は11月20日、神奈川県と「地域見守り活動に関する協定」を19日に締結したと発表した。同協定は高齢単身世帯など孤立死・孤独死の恐れのある世帯を、行政の適切な支援につなげ、未然に防止することを目的とした官民連携の取り組み。神奈川県内の大東建託全16支店が連携し、地域に密着した見守り活動を実施する。

インフル全国で1ヵ月早く”警報”の基準超

厚生労働省は11月21日、全国3,000カ所の定点医療機関から10〜16日の1週間に報告されたインフルエンザの感染者数が1医療機関あたり37.73人だったと発表した。例年より1カ月以上早く、”警報”の基準とされる30人を超えた。
都道府県別では、宮城が80.02人で最も多く、全国24都道府県で警報基準を超えた。関西では京都、兵庫、奈良、大阪の4府県で30人を超えている。
休校や学年閉鎖、学級閉鎖の対応を取った学校や保育所などは全国で6,235施設に上り、前週から1.7倍に増えた。

10月東京23区 新築マンション1億5,313万円

不動産経済研究所によると、10月の新築マンション1戸当たりの平均価格は東京23区で前年同月比」18.3%高の1億5,313万円となり、過去2番目の高さとなった。首都圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)は7.1%高の9,895万円だった。都心部での超高額物件の販売が好調で、首都圏全体の価格を押し上げた。
地域別にみると、23区以外の都内は3.0%上昇し6,637万円、埼玉県は6.9%上昇し6,156万円、神奈川県は5.6%下落し6,401万円、千葉県は16.5%下落し4,878万円だった。
なお、首都圏全体の10月の発売戸数は28.2%減の1,316戸だった。

安青錦 初優勝 最速の大関昇進確実

大相撲九州場所は11月23日、福岡市の福岡国際センターで千秋楽を迎え、関脇安青錦(あおにしき)(21)(本名ダニーロ・ヤブグシシン、ウクライナ出身、安治川部屋)が12勝3敗で初優勝し、大関昇進も確実とした。優勝も大関昇進もウクライナ出身では初となる。初土俵から所要14場所で昇進すれば史上最速となる。
安青錦は本割で大関琴桜(28)を破り、横綱大の里(25)の休場による不戦勝で3敗に並んだ横綱豊昇龍(28)との優勝決定戦を、低い姿勢から、一貫した素早い攻めで圧倒し制した。

G20首脳宣言 南ア 強行採択 異例の閉幕

南アフリカ・ヨハネスブルクで開催されている主要20カ国・地域(G20)首脳会議は11月23日、2日間の日程を終えて閉幕した。
議長国・南アのシリル・ラマポーザ大統領は通例、会議最終日や初日の議論終了後に行われる首脳宣言を、開幕の辞を述べた直後、議論が始まる前に半ば強行的に採択した。米国は反発しており、南アは2026年の議長国を務める米国へぼ引き継ぎ式mぉ行わず、異例の幕引きとなった。
宣言は、気候変動により途上国で深刻化する災害対応力の強化や、低所得国の債務持続可能性の確保など、新興・途上国の「グローバル・サウス」の主張を前面に打ち出した内容となっている。