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クラボウ 「クレンゼ」加工繊維素材に新型コロナ予防効果

倉敷紡績(本社:大阪市中央区、以下、クラボウ)は9月23日、同社の抗菌・抗ウイルス機能繊維加工技術「クレンゼ」で加工した繊維素材に、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に対する抗ウイルス効果があることを確認したと発表した。
一般財団法人 日本繊維製品品質技術センターで、「JIS L 1922 繊維製品の抗ウイルス性試験方法」の準用で、「クレンゼ」を施した繊維素材では新型コロナウイルスが99%以上減少したことが確認されたとしている。試験素材は綿92%・ポリエステル8%の織物、綿100%ニット生地。クレンゼは、第4級アンモニウム塩系の固定化抗菌成分を繊維表面に強力に固定化するクラボウ独自の加工技術。

クラボウ 「クレンゼ」加工繊維素材に新型コロナ予防効果

倉敷紡績(本社:大阪市中央区、以下、クラボウ)は9月23日、同社の抗菌・抗ウイルス機能繊維加工技術「クレンゼ」で加工した繊維素材に、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に対する抗ウイルス効果があることを確認したと発表した。
一般財団法人 日本繊維製品品質技術センターで、「JIS L 1922 繊維製品の抗ウイルス性試験方法」の準用で、「クレンゼ」を施した繊維素材では新型コロナウイルスが99%以上減少したことが確認されたとしている。試験素材は綿92%・ポリエステル8%の織物、綿100%ニット生地。クレンゼは、第4級アンモニウム塩系の固定化抗菌成分を繊維表面に強力に固定化するクラボウ独自の加工技術。

カネカ ベトナムで医療用カテーテルの生産能力を3倍に増強

カネカ(本社:東京都港区)は9月23日、グループ会社のカネカメディカルベトナム(本社:ベトナム・ビンズン省)における医療用カテーテルの生産能力を増強すると発表した。グローバルに拡大する旺盛な需要に応えるため、既存工場の隣接地に新工場を建設し、生産能力を約3倍に拡大する。2022年1月の稼働を予定。投資金額は約10億円。

カネカ ベトナムで医療用カテーテルの生産能力を3倍に増強

カネカ(本社:東京都港区)は9月23日、グループ会社のカネカメディカルベトナム(本社:ベトナム・ビンズン省)における医療用カテーテルの生産能力を増強すると発表した。グローバルに拡大する旺盛な需要に応えるため、既存工場の隣接地に新工場を建設し、生産能力を約3倍に拡大する。2022年1月の稼働を予定。投資金額は約10億円。

アビガン 10月中にも承認申請 治験で一定の有効性を確認

富士フィルムホールディングスは9月23日、傘下の富士フィルム富山化学が開発した「アビガン」(インフルエンザ治療薬)について、新型コロナウイルス感染患者、20歳から74歳の156人に対し実施した臨床試験(治験)の結果、一定の有効性が確認されたと発表した。このため、10月中にも新型コロナウイルスの治療薬としての承認申請を行うとしている。

アビガン 10月中にも承認申請 治験で一定の有効性を確認

富士フィルムホールディングスは9月23日、傘下の富士フィルム富山化学が開発した「アビガン」(インフルエンザ治療薬)について、新型コロナウイルス感染患者、20歳から74歳の156人に対し実施した臨床試験(治験)の結果、一定の有効性が確認されたと発表した。このため、10月中にも新型コロナウイルスの治療薬としての承認申請を行うとしている。

日本 10月初から全世界からの入国制限緩和を検討 1日1,000名

日本政府は10月初めにも、全世界からの新規入国の受け入れを一部再開する方向で検討に入った。ビジネス関係者に限らず、3カ月以上の中長期の滞在者を主な対象とし、観光客は除外する。
新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、2週間待機などを条件とし、入国枠も最大「1日1,000人」程度に絞る。外国人留学生の入国も全面解禁する。政府は現在、世界の159カ国・地域について日本からの渡航中止を勧告し、外国人の入国は原則拒否している。これまでは例外措置として感染の落ち着いているアジアなどの16カ国・地域についてビジネス関係者の往来再開に向けて交渉。このうちタイやベトナムなど7カ国・地域との間では7月以降、長期滞在者の往来を再開している。

日本 10月初から全世界からの入国制限緩和を検討 1日1,000名

日本政府は10月初めにも、全世界からの新規入国の受け入れを一部再開する方向で検討に入った。ビジネス関係者に限らず、3カ月以上の中長期の滞在者を主な対象とし、観光客は除外する。
新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、2週間待機などを条件とし、入国枠も最大「1日1,000人」程度に絞る。外国人留学生の入国も全面解禁する。政府は現在、世界の159カ国・地域について日本からの渡航中止を勧告し、外国人の入国は原則拒否している。これまでは例外措置として感染の落ち着いているアジアなどの16カ国・地域についてビジネス関係者の往来再開に向けて交渉。このうちタイやベトナムなど7カ国・地域との間では7月以降、長期滞在者の往来を再開している。

バッハIOC会長「ワクチンなくても‥」東京五輪開催に自信

国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は9月22日、新型コロナウイルスの流行下での最近のスポーツ再開状況を例に挙げ「ワクチンがなくても、大きなスポーツイベントを安全に運営できることを示した」と述べ、東京オリンピック・パラリンピックの開催に改めて自信を示した。
バッハ氏はスポーツの再開について「東京オリンピックを含むこれからの大会準備に自信を与えてくれる」と指摘。とくに競技大会の安全確保に向け、より迅速に結果の判明する検査方法に注目しているとしている。

バッハIOC会長「ワクチンなくても‥」東京五輪開催に自信

国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は9月22日、新型コロナウイルスの流行下での最近のスポーツ再開状況を例に挙げ「ワクチンがなくても、大きなスポーツイベントを安全に運営できることを示した」と述べ、東京オリンピック・パラリンピックの開催に改めて自信を示した。
バッハ氏はスポーツの再開について「東京オリンピックを含むこれからの大会準備に自信を与えてくれる」と指摘。とくに競技大会の安全確保に向け、より迅速に結果の判明する検査方法に注目しているとしている。