プロ野球、ヤクルトの石川雅規投手（44）が６月２日、楽天３回戦で今季初勝利を挙げ、史上初めて新人年から23年連続勝利の快挙を達成した。昨年、最長記録だった米田哲也（阪急など）の1956〜1977年の22年連続に並んでいた。23年連続の勝利では工藤公康（西武など）、山本昌（中日）、三浦大輔（DeNA）に並ぶ最長記録。石川投手は現役最年長のサウスポー。通算記録は186勝186敗。

競馬の春のマイル王決定戦、第74回安田記念（Ｇ１、1600ｍ芝、18頭出走）は６月２日、東京都府中市の東京競馬場で行われた。１番人気の香港馬ロナンチックウォリアー（ジェームズ・マクドナルド騎乗）が、Ｇ１レース４連勝中の実力を発揮し、優勝するとともに１着賞金１億8,000万円を獲得した。マクドナルド騎手、チャップシン・シャム調教師ともにこのレース初勝利。外国馬の優勝は18年ぶり。
ロマンチックウォリアーは、パドックでは入れ込みが目立ち、少し不安視する向きもあったが、好スタートから５，６番手を追走。最後の直線残り200ｍ付近で力強く抜け出すと、そのまま押し切った。半馬身差の２着には後方を追走していた４番人気のナミュールが、末脚を伸ばし急襲し入線、さらに首差３着に２番人気のソウルフラッシュが入った。

女子ゴルフの今季メジャー第２戦、全米女子プロゴルフ選手権は６月２日、米ペンシルベニア州ランカスターCC（パー70）で最終ラウンドがあり、首位と３打差の５位でスタートした笹生優花（22）が３年ぶり２度目の優勝を果たした。日本勢のメジャー２勝は男女通じて初めての快挙。米ツアー２勝目。また、４位からスタートした渋野日向子が２位に入った。
日本女子のメジャー制覇は1977年全米女子プロ選手権の樋口久子、2019年全英女子オープンの渋野、2021年の笹生に続き４度目。男子では2021年に松山英樹がマスターズ・トーナメントを制している。

オーバーツーリズム対策の一環として、６月１日から京都駅と市内の観光地を結ぶ「観光特急バス」の運行が始まった。観光特急バスは、京都駅と清水寺近くの五条坂を直接結ぶ便と、京都駅から五条坂や祇園などを経由して銀閣寺に向かう便の２路線で、土日と祝日などに運行される。
運賃は通常の市内バスとは異なる。大人500円、子ども250円で、市営地下鉄と市内を走るバスに一日に何度でも乗車できる「地下鉄・バス１日券」も利用できる。ただ、「敬老乗車証」や定期券などは対象外。

インド全土で４月19日から７回に分けて実施されたインド総選挙（下院選）が６月１日、全投票が終了した。４日に開票が行われる。
選挙は３期目を目指すモディ首相を党首とする与党・インド人民党（BJP）と最大野党・国民会議派を中心とする野党連合が、全国543の議席を争った。高い経済成長を牽引してきたモディ氏率いる与党が安定した政権運営に必要な過半数の議席を維持できるか注目される。

インド政府の発表によると、2023年度（2023年４月〜2024年３月）の実質国内総生産（GDP）の成長率は8.2％となった。政府の事前予測7.6％成長を0.6ポイント上回る高い成長率を維持した。製造業、建設業のほか、不動産業、金融業などが好調で、2022年度（2022年４月〜2023年３月）の７％成長を1.2ポイント上回る、成長著しい同国の現状を国内外に示した。

大阪観光局の推計によると、2024年に大阪を訪れる外国人客数が1,400万人になる見通しだ。この数値は新型コロナウイルス禍前の2019年を14％上回り、５年ぶりに過去最高を更新する。
同局によると、2024年１〜４月に来阪した外国人客は455万9,000人（推計値）で、2019年の同時期に比べ18％増えている。国・地域別にみると、歴史的な円安を背景に韓国、台湾、香港のほか、欧米各国などが2019年の水準を上回っている。

米国のOpenAIは５月30日、中国、ロシア、イラン、イスラエルなどが同社の生成AI（人工知能）を使い、世界で様々な世論工作を企てていたと発表した。生成AIの開発の加速、普及とともに予測され、懸念もされていたことだが、AIが情報操作に悪用される実態が浮き彫りになった。

関西の財界が11月に2021年以来12年ぶりに大型訪中団を派遣することになった。関西経済絵連合会（関経連）、関西経済同友会、大阪、京都、神戸の各商工会議所など合わせて７団体が参加する。11月17日から４日間の日程で北京市を訪れる。関経連の松本正義会長と大阪商工会議所の鳥井信吾会頭が共同団長を務める。2025年大阪・関西万博への協力を呼びかけるほか滞在中、中国政府の高官や現地の財界関係者らと会談する方向で調整している。

米国メディアによると、バイデン大統領が米国製兵器により、ウクライナがロシア領内の軍事施設を攻撃することを一部認めた。またブリンケン国務長官も５月29日、ウクライナが米国などから支援を受けた兵器・武器でロシア領を攻撃することを容認する可能性を示唆している。慎重だった米国が方針転換すればロシアの反発は必至で、緊張が一段と高まる恐れがある。
ウクライナはこれまで、ロシア領への攻撃にNATO（北大西洋条約機構）をはじめとする西側諸国から譲り受けた兵器の使用を認めるよう求めてきた。だが、ロシアの反発による戦況拡大リスクを伴うことから、認めてこなかった。しかし、米国を主力とする西側諸国の支援再開が遅れたこの間、ウクライナ側の武器・弾薬がほぼ底をつき、東部ハリコフ州でロシア軍が攻勢を強めていることを受け、想定以上にウクライナ側が劣勢に陥っているため、従来方針を見直したものとみられる。