菊花賞 アーバンシックがG1初制覇 春からの成長示す 

競馬の3歳クラシック三冠(皐月賞・ダービー・菊花賞)レースの最終戦、第85回菊花賞(3,000m芝、G1)は10月20日、京都・淀競馬場で行われた。2番人気に支持されたアーバンシック(クリストフ・ルメール騎乗)が残り200mを切り、最後の直線で抜け出し、危なげなくゴール板を突き抜けた。春からの成長をうかがわせ、G1初勝利を挙げ、1着賞金2億円を獲得した。ルメール騎手は史上4人目の菊花賞2連覇を達成し、このレース4勝目。武井亮調教師(美浦)はG1初制覇。
2着は4番人気へデントール、3着にアドマイヤテラが入り、1番人気に支持されたダービー馬、ダノンでサイルは直線伸びず、6着に終わった。

久石譲さん「日本センチュリー交響楽団」音楽監督に就任

作曲家の久石譲さんが、2025年4月から大阪府豊中市を拠点に活動するオーケストラ「日本センチュリー交響楽団」(団員約50人)の音楽監督に就任することが決まり10月20日、大阪市内で記者会見した。
久石氏は「クラシックのコンサートは、古典作品ばかりになりがちだが、現代作品も取り上げる。古典をリ・クリエイト(再創造)するような楽団にしたい」とし、「小規模編成の楽団はスポーツカーみたいで、スピード感と切れ味が売りだ。いつか世界に道を開く可能性に期待しつつ、一人でも多くの観客の心を掴みたい」と抱負を語った。任期は2025年4月から3年。
久石氏は周知の通り、「風の谷のナウシカ」や「千と千尋の神隠し」など多くのスタジオジブリ作品の映画監督で知られ、日本を代表する作曲家の一人。

プラボウォ氏 大統領就任 前政権の全方位外交維持へ

インドネシアで10月20日、プラボウォ・スビアント氏(73)が第8代大統領に就任した。首都ジャカルタで開かれた就任式で、2期10年の任期を終えたジョコ・ウィドド氏(63)の路線を継承し、米欧や中国などいずれの陣営とも良好な関係を保つ全方位外交を維持し、「自由で積極的な非同盟の道を選ぶ」と語り、伝統的な外交姿勢を検事する考えを表明した。
ジョコ氏長男、ギブラン・ラカブミン・ラカ氏(37)を副大統領に据え、2月の大統領選で公約に掲げた無料給食制度の導入を進めるほか、前政権の新首都・ヌサンタラへの移転政策も引き継ぐとしているが、膨大な予算の確保が課題となる。
式典には、フィリピンのフェルディナンド・マルコス大統領やマレーシアのアンワル・イブラヒム首相ら各国の要人が出席した。

滋賀・彦根で「ご当地キャラ博」全国から100超のキャラ

滋賀県彦根市で10月19、20の両日、全国のご当地キャラクターが参加した「ご当地キャラ博」が開催された。同博は、人気のご当地キャラクター「ひこにゃん」の地元、彦根市が街を活性化しようと始めたもの。今回、会場となった彦根城に近い商店街には全国各地や海外からの参加を含め、100を超えるご当地キャラクターが集まった。子ども連れの家族、女性らが各地から来場。キャラクターと写真を撮ったり、気に入ったグッズを買ったり、キャラクターとのふれあいを楽しんでいた。

子ども誤嚥死 23年までの10年間で108人 年度内に具体策

こども家庭庁は、食べ物を喉に詰まらせる「誤嚥(ごえん)」による子どもの死亡事故が後を絶たないことを受け、新たな事故防止策を検討するため、初の調査に乗り出す。現場の保育士や調理師、応急措置の専門家らに聞き取りを行い、年齢に適した食材選びや調理方法、食事の介助のポイントを指針よりも具体化する。今年度中に対策を取りまとめる。
厚生労働省によると、誤嚥で窒息死した5歳未満は2022年が10人、2023年が8人で、2023年までの10年間で108人に上る。保育園や幼稚園などを念頭に国が2016年に作成した指針は、重大事故が起きやすい場面として、「睡眠中」「プール活動・水遊び」なと並び、食事中の誤嚥を挙げている。

中国7〜9月期GDP減速 4.6%増 低迷不動産が”重し”

中国国家統計局のまとめによると、2024年7〜9月期の国内総生産(GDP)は物価変動の影響を除いた実質で前年同期比4.6%増にとどまった。1〜3月期の5.3%、4〜6月期の4.7%から2四半期連続で伸び率が縮小し、景気減速が浮き彫りになった。
小売売上高の伸び率は、GDPの伸び率を下回り続けており、関連産業を含めるとGDPの約4分の1を占めるとされる不動産市場の低迷が”重し”となっている。9月の主要70都市の住宅価格は、市場の実勢が反映されやすい中古が全70都市で値下がりしている。

女性役員いぜん少ない16.8% 東証プライム上場 経団連

経団連が上場する会員企業を対象に行った女性役員の実態調査(7月1日時点)によると、全役員に占める女性の割合は東証プライム企業で前年比2.7ポイント増の16.8%とどまった。女性の割合は増えているが、2030年に30%とする政府目標には遠く、日本企業の男性偏重が改めて浮き彫りになった。調査は会員企業約1,500社を対象に実施した。