米国で新型コロナウイルスのオミクロンから派生した変異株「EG.5(通称エリス)」の感染が拡大している。米疾病対策センター(CDC)によると、8月5日までの1週間のコロナ入院患者数は約1万人で、前週比14%増えた。これは4月下旬以来の多さで、米政府が5月にコロナ流行に伴う非常事態宣言を解除する前の水準に逆戻りした形。
テレワーク実施22.2%に低下 コロナ5類移行で減少鮮明
パーソル総合研究所(本社:東京都港区)が、全国の就業者約3万1,000人を対象にインターネットで実施した調査によると、2023年7月時点の正社員のテレワーク実施率が22.2%にとどまった。新型コロナウイルスの感染が広がった2020年4月以降で最も低くなった。
正社員のテレワーク実施率は2022年2月の28.5%をピークに、すべての企業規模で低下していた。新型コロナウイルスの感染症法上の分類が5類に移行した2023年5月以降は、職場に出社する人が「増えた」との回答が24.6%あり、テレワークの減少傾向が鮮明になった。コロナの5類移行後はテレワークを「実施していない」が75.1%で、移行前より4.3ポイント増加していた。
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京大など国際共同研究G ソバゲノムを解読, 世界初モチ性ソバを開発
京都大学などの国際共同研究グループは8月11日、孤児作物の一つ、ソバのゲノム配列を染色体レベルで高精度に解読することにより、ソバのゲノム進化と栽培ソバの起源を解明。さらに予測された遺伝子をゲノム編集技術に依存しない手法で改変したと発表した。
その結果①これまで世界に存在しなかったモチ性ソバを開発することに成功②ソバの繁殖様式を他殖性から自殖性へ転換させることにより、新たな自殖性ソバの開発にも成功した。今回の研究で用いられた育種方法は、ゲノム編集技術に未対応な多種多様な孤児作物の改良に貢献することが期待される。
これらの成果は現地時間2023年8月10日、英国の国際学術誌『Nature Plants』にオンライン掲載された。
国際共同研究グループには京都大のほか科学技術振興機構、農業・食品産業技術総合研究機構、かずさDNA研究所、総合研究大学院大学、千葉大、理化学研究所などが参画している。