競馬の第46回エリザベス女王杯（Ｇ１、2200ｍ・芝、出走17頭）は11月14日、阪神競馬場で行われ、10番人気のアカイイト（幸英明騎乗）が２分12秒１で優勝、重賞初勝利をＧ１で飾り、１着賞金１億500万円を獲得した。幸騎手、同馬を管理する中竹調調教師ともこのレース初勝利。
アカイイトは中団を追走、最後の直線で大外から鋭く伸びて抜け出し、快勝した。大阪杯（Ｇ１）を制したレイパパレ、秋華賞（Ｇ１）の勝者アカイトリノムスメ、オールカマーを制したウインマリリンなどの有力人気馬を総崩れとなった。
払戻金は単勝が6,490円、３連単は⑯－⑤－②で339万3,960だった。

第34期竜王戦７番勝負第４局は11月13日、藤井聡太３冠（19）＝王位、叡王、棋聖＝が、豊島将之竜王（31）に122手で勝って４連勝で制し、竜王を奪取、19歳３カ月で史上最年少の４冠になった。４冠達成は史上６人目で、初めて10代の４冠達成となった。これまで最年少記録、羽生善治九段の22歳９カ月（1993年）を28年ぶりに更新した。

がん免疫薬「オプジーボ」を巡り、ノーベル生理学・医学賞を受賞した京都大学の本庶佑特別教授が小野薬品工業に特許使用料の分配金約262億円の支払いを求めた訴訟は11月12日、大阪地裁で和解が成立した。小野薬品が本庶氏と京大に計280億円を支払う。これにより特許使用料を巡る一連の争いは決着した。発明の対価に関連する国内訴訟で支払われる金額としては過去最高とみられる。
小野薬品が本庶氏に解決金として50億円を支払い、京大に設立される「小野薬品・本庶記念研究基金」に230億円を寄付する。なお、小野薬品が本庶氏に支払っているオプジーボの特許使用料の料率は変更しない。

プロ野球クライマックスシリーズ・ファイナルステージで11月12日、セリーグ・ヤクルト、パリーグ・オリックスが、対戦相手の巨人戦、ロッテ戦でそれぞれ第３戦を引き分け、日本シリーズ進出を決めた。
ファイナルステージは６試合制で、ヤクルト、オリックスはシーズンを制しているため１勝分のアドバンテージを持っていた。また両チームともここまで２連勝できており、アドバンテージの１勝と合わせ３勝。この試合で引き分けると３勝１分けとなり、残り３試合すべてを巨人、ロッテが勝っても成績で並ぶにとどまり、この場合はシーズンの順位が優先されるため、ヤクルト、オリックスの日本シリーズ進出が確定した。ヤクルトの日本シリーズ進出は６年ぶり、オリックスの日本シリーズ進出は25年ぶり。

中国インターネット通販最大手のアリババ集団は11月12日未明、「独身の日」セール期間中の取扱高が過去最高の5,403億元（約９兆5,600億円）に達したと発表した。同社の2020年の独身の日の取扱高は4,982億元で過去最高を記録したが、今年はさらに8.5％増となり、最高を更新した。ただ、今年はセールの対象期間を10月20日～11月11日に設定し、2020年（11月１日～11日）より12日間延ばした。
中国では政府によるネット企業への統制が強まっている。このため、アリババも恒例となっていた11日未明の取扱高の速報の公表は見送っていた。また、国内外のメディアを本社のある浙江省杭州市に集めて毎年実施していたイベントも、今年は開催を見送り、例年のような派手な演出や発表は控えた。
ネット通販２位の京東集団（ＪＤドットコム）も12日未明にセール期間中の取扱高を発表し、3,491億元（2020年は2,715億元）と過去最高を記録した。

米製薬大手メルクは11月10日、開発中の新型コロナウイルス治療薬「モルヌピラビル」の供給について、日本政府と合意したと発表した。160万回分を約12億ドル（約1,300億円）で供給する。メルクは近く厚生労働省に承認申請する見通し。認められれば軽症・中等症の患者向け飲み薬としては日本で初めてとなる。自宅で治療しやすくなり、医療ひっ迫の抑制、緩和につながるとみられる。
厚生労働省によると、今年度内に計60万人分、来年度に100万人分を確保するとしている。

中国共産党が11月８日から４日間にわたり開いていた第19期中央委員会第６回全体会議（６中全会）が11日閉幕した。今後の習近平体制を占う意味で注目されていた、毛沢東、鄧小平の時代に続く第３の「歴史決議」を採択した。この結果、習近平総書記（国家主席）は毛、鄧氏と並ぶ権威を確立し、2022年秋の党大会での異例の３期目就任を固めたとみられる。

日本政府は観光支援策「GoToトラベル」について、2022年２月から再開する方向で検討していることが分かった。感染者数の減少で、旅行業界などから早めの再開を求める声があがっているが、３回目のワクチン接種や飲み薬の開発などの状況を見極める必要があるとして年内の再開を見送る方向。再開する場合、宿泊への補助金は、１人１泊あたり最大１万円で」調整している。

日本政府は11月12日、冬場に懸念される新型コロナウイルス感染拡大の「第６波」に備えた医療体制の拡充を決めた。今夏のピーク時から３割増の入院患者約３万7,000人を受け入れられるよう、コロナ病床約４万5,000床を確保する。11月末までに必要な方が”確実に入院できる体制をつくる”と表明した。
第５波の最中、入院治療が必要な患者が入院できず、そして医師の診察も受けられないまま、もがき苦しみ亡くなるケースが相次いだ反省を踏まえたもの。

国立がん研究センターは11月10日、全国で2005～2008年にがんと診断された患者約12万人の10年後の生存率は、様々な部位のがん全体で58.9％だったとの集計結果を発表した。前回集計の2004～2007年より0.6ポイント上昇した。がんの診断や治療の技術は進歩しており、生存率は、データを取り始めた1990年代から延び続けている。
部位別では、前立腺が99.2％と最も高く、乳房87.5％、甲状腺86.8％、大腸が69.7％、胃が67.3％、肺が33.6％、肝臓が17.6％、すい臓が6.6％などだった。