米国のメリーランド大学は１月10日、遺伝子を操作して、拒絶反応が起こりにくくしたブタの心臓を、世界で初めて心臓疾患の男性に移植することに成功したと発表した。人間に移植できる臓器をつくりだす研究は各国で進められていて、将来的に移植用の臓器の確保につながる技術として期待されている。手術は７日に行われたが、３日後の10日現在も、男性の容体は安定しているという。

東京工業大学、東京大学、山形大学などの研究グループは１月７日、性能が低下した全固体電池を加熱処理で大幅に向上させる新たな技術を開発したと発表した。
同グループは、全固体電池の固体電解質と電極が形成する界面の抵抗が、大気中の水蒸気によって大きく増加し、電池性能を低下させることを発見。さらに増大した界面抵抗は加熱処理を行うことによって1/10以下に低減し、大気や水蒸気に全く曝露せずに作製した電池と同等の抵抗に改善できることを実証した。つまり、全固体電池の低下した性能を、加熱処理だけで大幅に向上させる技術を開発した。
高速な充電や高い安全性が期待される全固体電池は、リチウムイオン電池の代替に向けて活発な研究が行われている。しかし、固体電解質と電極が接する界面抵抗が大きく、充電に要する時間がリチウムイオン電池より長くなることが課題だった。今回の成果は、全固体電池の実用化に向け、大きく貢献するとみられる。この研究成果は2022年１月６日（米国時間）に米国化学会誌「ACS Applied Materials&Interfaces」にArticleとして掲載された。

日本触媒（本社：大阪市中央区）と大阪大学大学院工学研究科グループは１月７日、様々な素材表面に抗菌および抗ウイルス効果の付与が期待できるコーティング材料を共同開発したと発表した。
このコーティング材料は①フタロシアニン金属錯体による抗菌・抗ウイルス効果、酢酸セルロースによる接着機能を持つ②ヒトコロナウイルスを99.9％以上不活化した③衛生対策が必要な幅広い用途への利用が期待される－としている。日本触媒協働研究所（2017年４月、日本触媒が大阪大学大学院工学研究科に設置）で開発された。

ＪＥＲＡ（本社：東京都中央区）および三菱重工業（本社：東京都千代田区）は１月７日、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション基金事業／燃料アンモニアサプライチェーンの構築プロジェクトで、石炭ボイラにおけるアンモニア高混焼技術の開発・実証に関する事業に応募し、採択されたと発表した。
この事業は、石炭ボイラに適したアンモニア専焼バーナを開発し、実機で実証運転することを目指すもの。事業期間は2021年度から2028年度までの約８年間。2024年度までにアンモニア専焼バーナを開発し、実施実証に向けて設備の基本計画を策定する。その結果を踏まえ、ＪＥＲＡの保有する三菱重工製の石炭ボイラで実証可否を判断する。実機実証では2028年度までに、ボイラ型式の異なる実機２ユニットで50％以上のアンモニア混焼を検証する計画。

日本製鉄、ＪＦＥスチール、神戸製鋼所、金属系材料研究開発センター（以下、ＲＣＭ）の４社は１月７日、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）から公募された「グリーンイノベーション基金事業／製鉄プロセスにおける水素活用プロジェクト」に４つの開発項目を共同提案し、2021年12月24日に採択されたと発表した。
2030年までに①所内水素を活用した水素還元技術等の開発②外部水素や高炉排ガスに含まれるＣＯ２を活用した低炭素技術等の開発③直接水素還元技術の開発④直接還元鉄を活用した電炉の不純物除去技術開発－を実証する。

千代田化工建設（本社：横浜市西区）、東京電力ホールディングス（本社：東京都千代田区）、ＪＥＲＡ（本社：東京都中央区）は１月７日、グリーンイノベーション基金事業における新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の委託・助成事業の採択を受け、燃料アンモニアサプライチェーンの構築に係るアンモニア製造新触媒の開発・技術実証を同日から開始すると発表した。これは、火力発電等で燃料として使用されるアンモニアの利用拡大に向け、製造コストのの低減を実現するため、アンモニア製造における新触媒をコアとする国産技術を開発するもの。また、新触媒の開発は産学連携の３つの開発チームによる競争開発で行う。

ＪＥＲＡ（所在地：東京都中央区）およびＩＨＩ（本社：東京都江東区）は１月７日、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション基金事業／燃料アンモニアサプライチェーンの構築プロジェクトに対し、石炭ボイラにおけるアンモニア混焼率向上技術の開発・実証に関する事業に応募し、採択されたと発表した。
この事業は新たにアンモニア高混焼バーナを開発し、同バーナを碧南火力発電所４号機または５号機に実装し、アンモニアの混焼率を50％以上に拡大させることを目指す。事業期間は2021年度から2028年度までの約８年間。
2024年度までに50％以上のアンモニア混焼が可能なバーナを新規開発するとともに、ボイラをはじめとした設備の仕様などを検討する。実装する場合、2028年度までに実機で50％以上のアンモニア混焼を開始する計画。

ＩＨＩ（本社：東京都江東区）は１月７日、東北大学、産業技術総合研究所とともに、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の「グリーンイノベーション基金事業／燃料アンモニアサプライチェーンの構築プロジェクト」に対し、液体アンモニア専焼ガスタービンの研究開発に関する事業に応募し、採択されたと発表した。
アンモニア（NH3）は、炭素（Ｃ）を含まないことから、燃焼時にＣＯ２を排出しない燃料として既存発電設備で利用することが可能。今回採択された事業では、ガスタービンコジェネレーションシステムから温室効果ガス削減に向けて、２ＭＷ級ガスタービンにおいて液体アンモニア専焼（100％）技術を開発するとともに、実証実験を通じた運用ノウハウの取得や安全対策等の検証を行い、社会実装の確度をさらに高めていく。事業期間は2021年度から2027年度までの約７年間。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は１月７日、総額２兆円の脱炭素基金からＪＥＲＡ（東京電力ホールディングスと中部電力が折半出資）、三菱重工業、ＩＨＩに最大279億円を補助すると発表した。
石炭火力発電所で燃やしても二酸化炭素（ＣＯ２）は排出しないアンモニアを燃料に使ってＣＯ２の排出量を半分以下に削減する技術開発を支援する。

川崎重工は12月28日、国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が公募した「グリーンイノベーション基金事業」の「革新的液化技術開発」に係る採択を受け、水素液化機の大型化・高効率化開発を開始したと発表した。
今回の開発では、100％子会社の日本水素エネルギーを幹事会社として、同様にＮＥＤＯの公募として採択された「液化水素サプライチェーンの商用化実証事業」と連携しながら、2021年６月18日に経済産業省が関係省庁と策定した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」に示されている2030年30円／Ｎ㎥（船上引渡しコスト）、および2050年20円／Ｎ㎥（同）の水素供給コストを実現するための技術開発を行う。
現時点では日量５トン～25トンの水素を液化できる技術を確立しており、今回の開発を通じてこれらの技術をさらに発展させることで、商用運転規模までの水素液化機の大型化および液化の効率化を図る計画。