インドネシアで韓国勢に対抗、日系家電メーカー巻き返し
年央からの、通貨ルピア安や補助金付き燃料の値上げによるインフレ懸念が不安要因として挙げられているインドネシアの家電市場だが、パナソニック、シャープ、東芝など日系家電メーカーが、サムスン電子やＬＧ電子など近年シェアを伸ばしてきた韓国勢に対抗、巻き返しに転じつつある。
インドネシアの家電市場は好調で、近年は年間販売額は前年比20％前後の伸びを記録。目先、やや不安視されながらも、中長期的には中間層の増大による家電市場の飛躍的な成長性は疑いのないところで、大きな魅力だ。インドネシアの内外電機メーカーで構成されるエレクトロニック・マーケタ－ズ・クラブ(ＥＭＣ)の統計によると、今年１～５月の携帯電話やパソコンなどを除く家電販売額は13兆1000億ルピア(約1245億円)で、前年同期比15％増。洗濯機は同29％増、エアコンは同27％増など急速な拡大を続けている。通年でも同じベースでの増加が見込まれている。
パナソニックは昨年度(2012年４月～2013年３月)、前年度比18％増を記録した市場全体の伸びをやや下回る17％増となったが、今年度は20％増を目標に掲げる。冷蔵庫、洗濯機、エアコンの白物家電、テレビ、オーディオ機器といった従来の主力製品に加え、電子レンジやトースター、ミキサー、炊飯器などの小型家電、ヘアドライヤーやスチーマーなど高機能の美容家電製品にも力を入れる方針だ。
シャープは冷蔵庫と洗濯機の新工場建設を進めており、今年末には生産を開始する予定だ。冷蔵庫は２ドア式の製品を拡充し、国内トップとなる35％のシェアの維持、拡大を図る考え。市場全体で20％以上の伸びが見込まれる洗濯機では今年、シェアを30％に引き上げるとしている。
東芝は昨年11月に洗濯機の新工場が完成し、これまでタイから輸入していた製品を現地生産に切り替えることで、競争力を高めている。これにより、これまで３％程度だったシェアを２ケタまで引き上げるのが目標。