18年の日本国内スマホ出荷台数４年ぶりに減少
調査会社MM総研によると、2018年のスマートフォンの日本国内出荷台数は過去最高だった2017年より2.6％減少し、3,116万7,000台にとどまった。出荷台数が減少するのは４年ぶり。
減少の要因は、新型のモデルでも機能やバッテリー性能などが大きく向上していないことから、買い替えを促すまでに至らず、買い替えサイクルが長くなっているためとみている。
メーカー別の出荷台数をみると、アップルが前年を１％下回ったが、シェアは49.5％とトップを維持した。２位のシャープは6.9％増加したが、３位のソニーモバイルは30.6％と大幅に減少した。
なお、「ガラケー」の2018年の出荷台数は28.5％減の383万2,000台と過去最低となった。