国際通貨基金（ＩＭＦ）は10月12日、改定した2021年の世界経済見通しを発表した。前回７月の予測から実質成長率の見通しを0.1ポイント引き下げ、5.9％へ下方修正した。世界経済の回復は「勢いが弱まった」と指摘。新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」の大流行で、自動車関連の部材不足など供給網の目詰まりが広がった。これにより、先進国経済の”足かせ”になっているとした。その結果、全体として成長に下振れリスクがあるとの懸念を表明。高インフレが長引く可能性にも警戒感を示している。
ＩＭＦは世界経済の成長率は2022年に4.9％、中期的に3.3％程度に減速するとみている。