京都大学防災研究所（以下、京大防災研）と大阪ガス（本社：大阪市中央区）は12月14日、さらなるエネルギー供給の安定に向けた取り組みとして、中長期気象予測に関する共同研究を同日開始したと発表した。エネルギー事業は、気温によりガス・電力の需要に変化が生じたり、天候により太陽光発電の発電量に影響を受けたりするなど、気象条件と密接に関係している。
今回の共同研究では、京大防災研の地球規模の気象力学や数値天気予報に関する知見と、大阪ガスの気象シミュレーションと機械学習を組み合わせた気象予測のノウハウなどを融合して、極寒や猛暑などエネルギー事業に影響を及ぼす可能性がある現象を、地球規模の大気の状態を解析することで、２週間から数か月前に予測することを目指す。2021年度は北半球の気象パターンを分析することで、大陸から日本への寒波到来の予兆を早期に把握する手法に関する研究を行う予定。