fujishima のすべての投稿

大江健三郎の未発表直筆原稿発見 デビュー前

東京大学が3月2日、ノーベル賞作家、大江健三郎氏(1935〜2023年)の未発表小説2編の直筆原稿が見つかったと発表した。このうち「暗い部屋からの旅行」は1955年に完成したとみられる、文芸誌デビュー2年前の執筆で、現存する作品として最も古い。後の小説でみられるモチーフも確認できるという。
大江氏が東大在学中に下宿していた先の関係者が、原稿を保管していた。研究者と大江氏の家族が、筆跡鑑定や内容確認を経たうえで、直筆と判断した。3月6日刊行の文芸誌「群像」4月号に掲載される。

アンソロピック, 国防総省と決裂 軍事利用で

人工知能(AI)開発の新興企業、米アンソロピックと米国国防総省の交渉は、AIの軍事利用を巡り、アンソロピックがこれを拒み、決裂した。米メディアによると、利用合意に向け両者は協議を続けていたが、AIを使ったデータ分析で米市民を監視する可能性や、自律型兵器への転用に懸念を示したことが決裂の要因になったという。

米裁判所 トランプ関税還付”先延ばし”認めず

米連邦巡回区控訴裁判所は3月2日、先に米連邦最高裁が違憲ととしたトランプ関税の還付を巡り、還付手続きの詳細を決めるまで「90日間の猶予」を求めたトランプ米政権側の要請を退けた。これにより、一部で指摘されていた、「還付時期を明確にせず時間稼ぎでやり過ごすのではないか」とのトランプ政権の思惑は不可能となり、世界が注視しているトランプ関税の還付について、真正面からの対応を迫られることになった。

JERA 中東の従業員に退避指示 戦況激化で

火力発電大手JERAは3月2日、米国とイスラエルによるイランへの攻撃、そしてイランの報復攻撃に伴う戦況激化を受け、中東地域の子会社の従業員に退避指示を出したことを明らかにした。
中東では周辺エリアの情報収集などのため、アラブ首長国連邦(UAE)の子会社に17人の社員がいるほか、サウジアラビアやカタールの発電会社にも数名の社員が出向している。
同社は中東地域にいる社員や家族を中東外に対比させる方針で、社員や家族の意向などをを確認して退避先や退避ルートを調整する。

ローソン 3月中にも店舗屋根にペロブスカイト

ローソンは3月中にも、古い店舗の屋根でペロブスカイト太陽電池の実証実験を始める。ローソンの国内店舗のうち2割は耐荷重の関係で屋根置きの通常の太陽光パネルの設置は難しい。その点、軽くて薄くて曲がるペロブスカイト太陽電池が実用化できれば、脱炭素に向け再生可能エネルギーの可能性が広がるとみて、まず実証に取り組む。

商船三井 イランからホルムズ海峡封鎖の通告

商船三井は3月1日、イラン海軍からエネルギー輸送の要衝、ホルムズ海峡の航行禁止を通告されたことを明らかにした。イランのタスニム通信も2月28日夜、ホルムズ海峡が事実上封鎖されたと報じた。
これを受け、日本郵船、川崎汽船の海運大手もホルムズ海峡での航行を取りやめた。同海峡の封鎖が長期化すれば今後、世界のエネルギー需給や価格にも影響が広がる可能性がある。

イランと湾岸アラブ対立再燃 紛争拡大の危機

米国やイスラエルから2月28日、空爆を受けたイランがアラブ首長国連邦(UAE)、サウジアラビア、カタール、バーレーンなど湾岸アラブ諸国における米軍施設を標的に報復攻撃を続けている。
ただ、空爆の標的が米軍施設といっても、都市部の住民が居住する施設への影響、波及は避けられず、周辺諸国への被害が拡大している。
このため、近年関係修復を進めてきたアラブ諸国との対立が再燃している。報復が連鎖すれば地域紛争が拡大する危険性が高まる。