ラグビーの第10回ワールドカップ（W杯）フランス大会が開幕した。４年前、列島全体を興奮の渦をまき起こした、D組の日本は、10日にチリと初戦を戦う。２大会連続の決勝トーナメント進出、８強以上を狙いとしているだけに初戦に勝利し、弾みを付けたいところ。ジェイミー・ジョセフ・ヘッドコーチの指揮のもと、桜のジャージの活躍に期待したい。イングランドとの第２戦（9/18）目以降は、サモア戦（9/29）、アルゼンチン戦（10/8）と対戦。10月28日に決勝の予定。

ラグビーの第10回ワールドカップ（W杯）フランス大会は９月８日、パリ郊外のサンドニで始まった。開幕戦の好カード、いずれも今大会の優勝候補の世界ランク３位のフランスと同４位のニュージーランド（NZ）戦は、前半および後半半ばまで大接戦を演じた。だが、終盤フランスが力強く突き放し27−13で降し、開幕戦を制した。２大会ぶりの王座奪還を目指すNZは１次リーグ黒星スタートとなった。
大会は20チームが４組に分かれて１次リーグを戦う。10月28日に決勝戦が行われる。

ジャニーズ事務所は９月７日、都内ホテルで記者会見を開き、故ジャニー喜多川前社長による性加害の事実を正式に認めて、謝罪した。そして①問題を放置してきた責任を取って、９月５日付で藤島ジュリー景子代表取締役社長（57）が辞任②所属俳優・東山紀之氏（56）の新社長就任③東山氏は年内でタレント業を引退、同事務所の解体的出直し改革を指揮する④事務所の株式100％を所有する藤島氏は当面、代表取締役にとどまり、被害者救済の責任を担うーなどを発表した。会見には新旧社長に、ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦氏（47）を含めた３人と、顧問の木目田裕弁護士が出席した。
1962年６月の事務所設立以降、事務所患部が出席する初の記者会見となり、およそ300人の報道陣、スチールカメラ62台、ムービーカメラ39台が並び、様々な報道陣の質問に答え、会見は４時間12分に及んだ。

東京商工リサーチのまとめによると、８月の企業倒産件数は前年同月比54％増の760件に上った。増加は17カ月連続。単月では2020年初めの新型コロナウイルス禍以来、最大の増加幅だった。15年ぶりに10産業すべての倒産件数が前年同月を上回った。物価高や人手不足、借入金の返済難で経営が行き詰まるケースが増えている。
従業員数の規模別でみると、５人未満が562件と全体の７割強を占めた。これに対し、300人以上はゼロだった。産業別にみると、サービス業が43％増の238件に上り最多。以下、建設業が73％増の157件、製造業が71％増の89件で続いた。

”水の都”ベネチアは９月５日、2024年春〜夏、日帰り客から５ユーロ（約790円）の入場料を徴収する計画を発表した。対象は14歳以上で、増え続ける観光客対策の一環で、連休や週末など約30日間にわたり試験的に導入する。
世界遺産に認定されているベネチアは、国連教育科学文化機関（ユネスコ）が７月、”危機遺産”への指定を勧告したことを受けたもの。

サッカー女子ワールドカップ（W杯）で得点王に輝いた日本代表「なでしこジャパン」の宮沢ひなた（23）が、WEリーグのマイナビ仙台からイングランド女子スーパーリーグのマンチェスター・ユナイテッドに移籍することが９月６日、両クラブから発表された。マンチェスター・ユナイテッドは昨季リーグ２位の強豪。今季のリーグ戦は10月に開幕する。

欧州連合（EU）の気象情報機関「コペルニクス気象変動サービス」は９月６日、北半球が夏となる６〜８月の今年の世界の平均気温は16.77度で、1940年からの観測史上最高だったと発表した。これまでの記録は2019年の16.48度だった。また、今年８月の平均気温も同月としては史上最高を記録した。今年はアジア、北米、欧州、アフリカが熱波に見舞われ、各国で山火事なども相次いだ。

全国有数のかにの水揚げがある鳥取県境港市の境港に９月６日、季節の風物詩、日本海に秋の到来を告げるベニズワイガニが今季初めて水揚げされた。漁期は2024年６月末まで。期間中には同港に鳥取、島根、新潟のかにかご漁船計10隻が水揚げする予定。水産関係者によると、今年は販路を失ったロシア産ベニズワイガニが中国経由で安価で流通しており、国内産の価格が忘・新年会シーズンが過ぎると落ち着く可能性があり、食卓にのぼりやすくなるという。

プロ野球セ・リーグの首位を走る阪神タイガースは18年ぶりの優勝までマジックが出ているが、関西大学の宮本勝浩名誉教授の試算によると、関西全体でその経済効果は872億2,114万円と見込まれる。これは優勝の祝賀セールやグッズの売り上げなども合わせたもの。パ・リーグもオリックスが堂々の３連覇へマジックを点灯させており、クライマックスシリーズを控えているが、日本シリーズで関西対決のカードも夢ではない。一段の活気が期待される。

文化庁は９月６日、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）に対し、宗教法人法に基づく質問権行使に適切に対応していないとして行政罰の過料を求めることを決めた。同日開かれた宗教法人審議会（文部科学相の諮問機関）で了承を得た。７日に東京地裁に通知する。質問権を巡る過料の請求は初めて。約10カ月に及んだ同教団への調査は区切りとなり、解散命令の要求の可否が焦点となる。