IHI SAFの合成技術でシンガポールISCE2と共同研究

IHI(本社:東京都江東区)は9月15日、持続可能な航空燃料SAF(Sustainable Aviation Fuel)の合成技術に関して、シンガポール科学技術研究庁の傘下の研究機関、ISCE2(Institute of Sustainability for Chemicals,Energy and Environment )と共同研究を開始したと発表した。
今回の共同研究ではIHIとISCE2が保有する触媒技術を活用して、CO2と水素からSAFの原料となる液体炭化水素を効率良く合成できる技術の開発を進める。

日本製紙,三井化 セルロース配合コンポジット開発で連携

日本製紙(本社:東京都千代田区)と三井化学(本社:東京都港区)は9月8日、木質バイオマス素材「セルロースパウダー」を高配合した新規バイオコンポジットの開発で連携すると発表した。日用品、容器、建材、家電製品、自動車部材など幅広い分野への展開を目指し、製品開発と早期の市場投入を計画している。

理研など光エネルギー再充電可能なサイボーグ昆虫開発

理化学研究所(理研)、早稲田大学、シンガポール南洋理工大学の国際共同研究グループは9月5日、光エネルギーで再充電可能な電源ユニットを含む電子部品を搭載したサイボーグ昆虫を開発したと発表した。昆虫の寿命が続く限り、電池切れを心配することなく、サイボーグ昆虫の長時間かつ長距離の活動が可能という。
今回同グループは厚さ4マイクロメートル(1マイクロメートルは1,000分の1ミリメートル)の柔軟な超薄型有機太陽電池を、接着剤領域と非接着剤領域を交互に配置する”飛び石構造”で昆虫の腹部背側に貼り付け、再充電と無線通信が可能なサイボーグ昆虫を実現。サイボーグ昆虫に実装した有機太陽電池モジュールは17.2ミリワットの出力を達成し、リチウムポリマー電池を充電し、無線移動制御モジュールを操作することができたとしている。
これらの研究は科学雑誌『npi Flexible Electronics』オンライン版(9月5日付)に掲載される。

三井化学.帝人 プラスチックのバイオマス化実現する製品展開へ

三井化学(本社:東京都港区)と帝人(本社:大阪市北区)は8月9日、日本初となるバイオマスビスフェノールA(以下、バイオマスBPA)とバイオマスポリカーボネート樹脂(以下、バイオマスPC樹脂)の市場展開に向けた取り組みを開始すると発表した。
この取り組みは三井化学がISCC PLUS認証(国際持続性カーボン認証)に基づいたマスバランス方式を用いてバイオマスBPAの市場供給を開始することに伴い、帝人が同BPAを用いて同方式によるバイオマスPC樹脂の開発・生産を開始するもの。

徳島文理大「ユーグレナ」の高速培養技術を開発

徳島文理大理工学部(所在地:香川県さぬき市)の研究グループは、微細藻類「ユーグレナ」に特殊な発光ダイオード(LED)光を照射することで持続的に高速培養できる技術を開発した。培養容器に通常の白色光に加え赤色から赤外光の特殊なLED光を当てると、ユーグレナが高速増殖モードに移行して細胞が高速で増えることが分かった。照射を止めても増殖モードは持続し、ユーグレナの細胞は従来の約2倍に増えたという。
ユーグレナ健康食品や化粧品の原料として知られているが、供給能力が現状ではネックとなっている。今回の新技術が実用化されれば、バイオジェット燃料の原料としても期待が高まる。同大は脱炭素につながる技術として今後、企業と組んで試験研究に取り組む考えだ。

クラボウと東大 3Dプリンティング技術で共同研究

クラボウ(本社:大阪市中央区)と東京大学(所在地:東京都文京区)は7月13日、建設業界で問題となっている人手不足や生産性向上という課題解決を視野に、3Dプリンティング技術で共同研究を推進する。両者が4月に交わした共同研究契約に基づき進めている建設用3Dプリンティング技術で、産学連携によるメタマテリアル技術をセメント系材料で確立することを目指すと発表した。
7月から実際に建設用3Dプリンターを用いた造形物を製作するなど取り組みを本格化。造形物の内部構造をデザインして、強度や靭性を高めるなど新たな物性を獲得する研究に注力している。

三井化学とJiksak iPS細胞の高効率培養技術を共同開発へ

三井化学(本社:東京都港区)とJiksak Bioengineering(本社:川崎市幸区)、以下、Jiksak)は7月8日、ヒトiPS細胞由来神経組織の実用化に向けて共同研究を開始したと発表した。三井化学の高酸素透過培養容器の技術と、Jiksakが持つ創製に係る技術を融合させ、創薬分野や再生医療分野などで、今後必要とされる神経組織を、より簡便かつ高効率に培養するための実用化技術の開発を目指す。

京大と鹿島 月・火星移住へ「重力」人工発生施設研究

京都大学有人宇宙学研究センターと、大手ゼネコンの鹿島建設(本社:東京都港区)は7月5日、月や火星への移住を想定し、「重力」人工発生施設について共同研究を進めると発表した。
将来、人類が月や火星で暮らす場合、地球と同じ程度の重力が欠かせない。このため、月や火星の地表面に直径200m、高さ200mから400mのグラスのような形をした施設を建設し、これを回転させた遠心力で重力を人工的に発生させるとしている。
施設の中には居住エリアに加えて、海や森林などの地球環境を実現した小さな生態系を設けて、人類が生存できる基盤をつくることを目指し、必要な資材は地球から搬送するほか、重量があるものは現地で調達して建設を進める構想。
月と火星の間を移住する場合は、新幹線の車両ほどの大きさのカプセルを六角形に連結して回転させ、地球と同じ重力を生み出しながら移動できるようにするとしている。

ユーグレナ,理研 マレーシア泥炭地から耐酸性の新規藻類

ユーグレナ(本社:東京都港区)、理化学研究所微細藻類生産制御技術研究チームは6月27日、マレーシア工科大学、マレーシア日本国際工科院の研究チームとの共同研究により、マレーシアの泥炭地で採取した微細藻類の中から、脂質を生産する耐酸性の新規藻類、テトラスティココッカスの同定・単離に成功したと発表した。
テトラスティココッカスは酸性および弱アルカリ性のpH条件下で高い増殖率を示し、炭素数が16から18の長鎖脂肪酸を多く蓄積することを確認した。
この研究成果は学術雑誌『Journal of Applied Phycology』(2022年5月22日付)に掲載された。

脱炭素へ高炉使わない製鉄法開発へ 水素でCO2削減

日本製鐵、JFEスチール、神戸製鋼所、一般財団法人金属系材料研究開発センターでつくるコンソーシアムは、高炉を使わず、水素を活用して二酸化炭素(CO2)の排出量を削減する製鉄法開発に共同で取り組む。これは国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募した「グリーンイノベーション基金事業/製鉄プロセスにおける水素活用プロジェクト」に共同応募し、採択されたもの。