サッカーの元スペイン代表MFとして数々の実績を残し、2018年からJ1神戸でプレーしてきたアンドレアス・イニエスタ（39）が５月25日、今夏限りの退団を発表した。７月１日にホームのノエビアスタジアム神戸で行われる札幌戦を最終戦として退団する。シーズン終了まで神戸との契約を残しているが、今季はここまで途中出場３試合に留まっていた。
イニエスタは2010年のワールドカップ（W杯）南アフリカ大会では母国、スペイン初優勝の立役者となったほか、日本に活躍の舞台を移してからは2020年天皇杯で、キャプテンとして神戸を優勝に導き、クラブに初のタイトルをもたらした。

ソニーグループは５月25日、熊本県で画像センサーの新工場を建設する方針を正式に明らかにした。取得するのは熊本県合志市内の約27万㎡で、既存の主力拠点並みの用地を確保する。ソニーグループの画像センサーは世界シェアで首位。
新工場用地は、熊本菊陽町にある既存の熊本工場のほか、日本政府が支援する台湾積体電路製造（TSMC）が建設中の新工場にも近い。

日本自動車工業会は５月24日、「東京モーターショー」を今回から「ジャパンモビリティショー」に変更し、４年ぶりに今秋開催する、その概要を発表した。今回の最大の特徴は、モーターショーでは表現しきれない、”モビリティ”とうたうことで、幅広く異業種との連携によって新たな車づくりを進めようと100社以上のスタートアップ企業の参加を目指している点。開催は10月26日からの11日間。メイン会場は東京都江東区の東京ビッグサイト。スタートアップ企業が投資家にアピールしたいビジネスプランやPR用スペース、空を移動する未来のモビリティを体感できるスペースなどを設ける。

スターフライヤー（本社：福岡県北九州市）、西日本鉄道（本社：福岡市、以下、西鉄）、ユーグレナ（本社：東京都港区）の３社は５月24日、次世代バイオディーゼル燃料「サステオ」を使用した西鉄バスの実証運行を、６月から行うと発表した。実証期間は６月１日から11月30日まで。
３社は西鉄が運行する路線バスの燃料に、ユーグレナ社の「サステオ」を試験的に導入し、スターフライヤーの運航する福岡空港へ乗り入れる路線で実証運行する。
サステオは持続可能性に優れたバイオマス原料を使用した燃料で、既存のディーゼルエンジンに加工処理などを行わずに、そのまま使用できることが特徴。原料である植物や藻類が成長過程で光合成する際のCO2を吸収するため、燃料を使用した際に発生するCO2の排出量が実質的にはプラスマイナスゼロとなるカーボンニュートラルの実現に貢献すると期待されている。

国連人道問題調整事務所（OCHA）は５月23日、ミャンマー西部ラカイン州を直撃した大型サイクロンにより、「160万人の被災者が支援を必要としている」と国際社会に援助を求める声明を出した。ただ、全権を掌握する国軍当局との間の人道支援活動を実施する許可を得る交渉は遅れており、本格的な活動には入れていない。

横浜ゴムは５月24日、中国広東省佛山市で、正規販売ルート以外のインターネット通販（ECサイト）や販売店舗で同社製スポーツ系アルミホイール「ADVAN Racing」の模倣品を販売していた５事業者の排除に成功したと発表した。
同社は模倣品販売業者５社のの情報を佛山市市場監督管理局に提供、行政摘発の申し立てを行い、当局が５社すべてに対し、アルミホイール模倣品の破棄と過料の支払いを命じる行政処罰を決定した。同社は2021年にも中国で行政摘発の申し立てを行い、同社製アルミホイールの模倣品排除に成功している。

東京都は大手化学メーカーと共同で５月24日から、フィルム状の薄くて折り曲げることが可能な次世代の太陽電池として注目される「ペロブスカイト太陽電池」の国内最大規模の実証実験を開始した。場所は大田区の下水処理施設。同施設内にはおよそ９㎡にわたって、フィルム状のペロブスカイト太陽電池が設置され、最大１KWの電力を発電できるという。都は発電効率や耐久性を検証したうえで、2025年からの実用化を目指している。
ペロブスカイト太陽電池は、薄いフィルムに「ペロブスカイト」と呼ばれる結晶の構造をした物質を塗布するだけ。このフィルムが極めて微弱な太陽光でも電気に変える、次世代の太陽電池として注目されている。

世界鉄鋼協会のまとめによると、４月の世界粗鋼生産量（速報値、対象は63カ国・地域）は、前年同月比2.4％減の１億6,140万トンだった。前年同月を下回るのは２カ月ぶり。最大生産国の中国で生産量が減ったことが影響した。４月の主要国の生産量は、中国が1.5％減の9,260万トン、インドは3.2％増の1,070万トン、日本は3.1％減の720万トン、米国は5.3％減の660万トンだった。

日本政府は、ラオスの将来を担う若手行政官を対象とした留学支援として、供与限度額３億4,300万円を無償資金協力する。ラオス政府は「第９次国家社会経済開発計画（2021〜2025年）」で人材開発を重点課題の一つとして設定し、課題解決に向けて取り組んでおり、今回の支援はこの取り組みに直接貢献するもの。
この支援策により、令和６年度に最大22名のラオスの若手行政官等が日本の大学院へ留学し、学位（修士・博士）を取得する。そして将来、両国の相互理解や友好関係の強化につながることが期待される

ドイツ政府は５月22日、2025年大阪・関西万博のドイツ・パビリオンのコンセプトやイメージを発表した。中心テーマはリサイクルやリユースなど「循環経済」で、建物は再利用できる木材などを活用して円柱の形の複数の建築物で構成する。
パビリオンのタイトルは『わ！ドイツ』。驚きの表現「わっ」に循環の「環」や、自然と技術の調和の「和」を掛け合わせたという。パビリオンの中では英語で循環などを意味する「サーキュラー」と名付けられた、ふわふわした球体のマスコットキャラクターが来場者を案内する。