松山英樹 五輪初の銅メダル 日本男子初の快挙

パリオリンピック、男子ゴルフの最終ラウンドが8月4日、ル・ナショナルゴルフクラブで行われ、東京大会に続き2大会連続出場の松山英樹(32)が6バーディ、ノーボギーの「65」でプレーし、トータル17アンダーの3位となった。東京大会ではプレーオフィで銅メダルを逃したが、今大会でリベンジを果たし、日本男子で初の銅メダルを獲得した。
2024年マスターズ王者、世界ランキング1位のS.シェフラー(28、芸国)が通算19アンダーで五輪を初制覇。T.フリートウッド(33、英国)が通算18アンダーで銀メダルに輝いた。

男子フルーレ 団体初の金メダル フェンシング5個目の快挙

パチオリンピック第10日の8月4日、フェンシングの男子フルーレ団体決勝が行われ、日本(敷根崇裕、飯村一輝、松山恭助、永野雄大)は、イタリアを45−36で下して優勝した。2012年ロンドン大会以来のメダルは、史上初の金メダル奪取となった。この結果、日本はフェンシングで今大会5個目のメダルで、国別ではフェンシングの母国、フランスに次ぐ2位の快挙。

なでしこJ 米に0−1で敗れ、またも4強入りならず

パリオリンピックのサッカー女子準々決勝が8月3日、パルク・デ・プランス競技場で行われた。日本代表、なでしこジャパンは米国と激闘を繰り広げ、90分ではスコアレスドローに終わり、延長線の末、0−1で敗れた。この結果、再建途上のなでしこジャパンは2大会連続のベスト8に終わった。

ベトナム共産党 新たな最高指導者にラム氏を選出 

ベトナム共産党は8月3日、新しい最高指導者の書記長に、党序列2位のトー・ラム国家主席(67)を選んだと発表した。前任のグエン・フー・チョン氏が在職のまま7月に死去、後任が注目されていた。新しい書記長の選出は13年ぶり。ラム氏は公安省の出身で、多くの党幹部を対象にした汚職撲滅の実働部隊を率いた。

柔道混合団体 金に届かず リベンジならず銀メダル

パリオリンピックの柔道混合団体決勝戦が8月3日、シャンド・マルス・アリーナで行われた。第1シードの日本は序盤、有利に試合を進めながら追いつかれ、フランスに3−4で敗れ、銀メダルに終わった。前回大会、東京五輪ではフランスに敗れ、金メダルを逃した日本。今回はそのリベンジを目指していたが、またも”金”には届かなかった。

UR都市機構 インドネシア・ジャカルタに駐在事務所開設

独立行政法人都市再生機構(以下、UR都市機構)は8月1日、インドネシア・ジャカルタに駐在事務所を開設したと発表した。UR都市機構の海外の駐在員事務所はオーストラリアのシドニー、タイ・バンコクに次いで3拠点目となる。
今後、ジャカルタにUR都市機構の駐在員が常駐し、現地政府、民間企業都の関係強化や、現地のTOD(自動車に依存しない社会を目指した都市開発)をはじめとする都市開発等の情報収取に努める。

東神開発 ベトナム学校開発事業第2弾 バイリンガル開校

高島屋(本社:大阪市中央区)の連結子会社、東神開発(本社:東京都世田谷区)は8月2日、ベトナム・ハノイ市東部の大規模タウンシップ開発「ビンホーム・オーシャンパーク」内で、同国における学校不動産開発事業の第2弾として共同事業者エデュフィット社が運営するバイリンガルスクール「THE DEWEY SCHOOLS Ocean Park(ザ・デューイスクール オーシャンパーク)」を、8月12日に開校すると発表した。
東神開発はエデュフィット社と共同出資による学校不動産事業会社にマジョリティをもって資本参画し、エデュフィット社が運営する学校施設の不動産開発・賃貸事業を手掛ける。また、エデュフィット社の学校運営事業にもマイノリティ出資を行うことで賃貸事業の長期安定化を図る。

23年度ふるさと納税 初の1兆円超え 4年連続最高更新

総務省のまとめによると、2023年度のふるさと納税による寄付額が、前年度から16%増え1兆1,175億円となり、初めて1兆円を突破した。まsた、4年連続で過去最高を更新した。寄付件数も14%増えて過去最高の5,894万件に上った。
寄付額が最も多かった市町村は宮崎県都城市で193億8,400万円、以下、北海道紋別市が192億1,300万円、大阪府泉佐野市が175億1,400万円と続いている。このほか、能登半島地震で被災した石川県への寄付額は113億1,600万円と、前年度の51億9,000万円から倍増した。

24年上半期 農林水産物・食品輸出額1.8%減の7,013億円

農林水産省のまとめによると、2024年上半期(!〜6月)の農林水産物・食品の輸出額が前年同期比1.8%減の7,013億円だった。前年同期を下回ったのは上半期としては4年ぶりとなる。日本産水産物の輸入を禁止する中国向け輸出が43.8%減少したことが響いた。
内訳は農産物が5.7%増の4,574億円、林産物が2.8%増の315億円、水産物が19.3%減の1,661億円だった。国・地域別にみると、米国向けが最も多く19.9%増の1,156億円、香港向けが10.5%減の1,032億円、中国向けが43.8%減の784億円となった。