全国高校サッカー 青森山田4度目V 近江を3−1で下す

第102回全国高校サッカー選手権は1月8日、東京・国立競技場で決勝戦が行われた。試合は青森山田が主導権を握り、近江(滋賀)を3−1で下し、2大会ぶり4度目の優勝を飾った。近江は野洲高校以来、滋賀県勢18大会ぶりの全国制覇を目指したが、頂点には届かなかった。スタンドには5万5,000人余りの観衆が、3大会ぶりに応援規制が解かれた中、大きな歓声を送っていた。

高校女子サッカー 藤枝順心が最多のV7 十文字退ける

サッカーの第32回全日本高校女子選手権最終日は1月7日、神戸市のノエビアスタジアム神戸で決勝戦が行われた、優勝候補の筆頭、藤枝順心(静岡)が十文字(東京)3−0で下し、大会2連覇を飾った「。この結果、単独最多の優勝回数を7に伸ばすとともに、2023年夏の全国高校総体と合わせて2冠を達成した。十文字は前回に続いて準優勝となり、頂点を逃した。

高校ラグビー 桐蔭学園4度目V 8−5 東福岡の連覇阻止

第103回全国高校ラグビー大会最終日は1月7日、大阪府東大阪市の花園ラグビー場で決勝戦が行われ、桐蔭学園(神奈川)が前回王者の東福岡を8−5で破り、3大会ぶり4度目の優勝を飾った。東福岡は2連覇、8度目の頂点を逃した。両校の決勝戦対決は第90回大会以来で、このときは31ー31の同点で両校優勝となっていた。

ジブリ『君たちはどう生きるか』ゴールデン・グローブ賞

第81回ゴールデン・グローブ賞授賞式が現地時間1月7日、米ロサンゼルスで行われ、スタジオジブリの宮崎駿監督作品『君たちはどう生きるか』が、アニメーション作品賞を受賞した。日本作品の同部門受賞は史上初の快挙。日本作品では2019年に細田守監督の『未来のミライ』、2023年に湯浅政明監督の『犬王』がそれぞれノミネートされたものの、受賞は成らなかった。
君たちはどう生きるかは、宮崎監督が引退撤回後、『風立ちぬ』以来、10年ぶりに発表した新作長編。北米における興収は現在までに3,960万7,451ドル(約57億円)。全世界興収は1億3,712万9,302ドル(約199億円)に上っている。

首相 能登半島地震を「特定非常災害」指定 被災者支える

岸田首相は1月7日、首相官邸で開かれた能登半島地震に関する非常災害対策本部の会合で、同地震を被災者に行政手続き期限の延長などの特例を設ける「特定非常災害」に速やかに指定するよう指示した。運転免許証や、飲食店営業許可の有償期限延長などの措置を講ずるのが狙い。

俳優・中村メイコさん86年の芸歴に現役のまま幕 89歳

女優の中村メイコ(本名:神津五月=こうす・さつき)さんが2023年12月31日に肺塞栓症(はいそくせんしょう)で亡くなったことが分かった。89歳。東京都出身。ホリプロが1月7日に発表した。葬儀はすでに密葬で執り行われ、お別れの会は後日執り行う予定。
メイコさんは2歳8カ月で映画デビュー、芸歴86年を誇り、テレビ本放送の前から活躍した才女。最後の仕事は12月25日に行った番組収録で生涯現役のまま、人生の幕を下ろした。

能登半島地震1週間 なお避難生活2.8万人, 死者168人に

石川県で最大震度7を観測した能登半島地震は1月8日、発生から1週間を迎えた。8日午後時点で石川県内で確認された死者は168人、安否不明者は輪島市で大幅に増えた結果、323人に上り、なお2万8,000人が避難生活を余儀なくされている。また、甚大な被害が出ている輪島市、珠洲市などで少なくとも2,318人が孤立状態にある。インフラの復旧も遅れている。7日時点で石川県内で約2万戸が停電、6万6,000戸以上が断水している。

東京・羽田空港C滑走路 1/8から運用再開 便数回復

国土交通省は1月8日午前0時すぎから、日本航空機と海上保安庁の航空機衝突事故で閉鎖されていた羽田空港C滑走路の運用を開始した。7日に黒焦げになっていた日航機の残骸の撤去作業および点検作業が完了したことを受けたもの。これにより、羽田空港のA〜Dの4本の滑走路が揃い、事故で3割ほど落ちていた航空機の便数が元の水準に戻ることになった。

石川県管理道の復旧工事 国が代行 物資輸送ルート確保へ

国土交通省は1月6日、能登半島地震により土砂崩れや陥没などで至るところで寸断された状態にある石川県管理の道路について、国が県に代わり復旧工事に取り組む権限代行制度を適用する方針を決めた。県の負担を減らし、いま早急に求められている孤立地域の解消や、物資輸送ルート確保につなげるのが狙い。

石川県 被災者生活再建支援法適用 県内の全自治体で

石川県の馳浩知事は1月6日、今回の能登半島地震を受け、被災者生活再建支援法を県内の全自治体に適用することを明らかにした。住宅が全壊もしくは大規模半壊した世帯が暮らしを再建できるように最大300万円を支給する。住宅の被害認定調査を待たずに、国が特例的に制度の適用を認めた。また、馳知事は能登半島の復興に向けて、復興基金の設置を国に求めていく考えも示した。