韓国と７−７ 侍J 大勢被弾 WBC強化試合 2025-11-18アジア-社会, つなぐfujishima 2026年３月のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）に向けた、野球日本代表「侍ジャパン」の強化試合が東京ドームで11月15、16の両日、韓国代表との間で行われた。 初戦は11−４で危なげなく逆転勝ちした。だが、第２戦は逃げ切り寸前、９回２死から大勢がホームランを浴び、追いつかれ７−７の乱打戦を引き分けた。比較的安定しているとみられた投手陣が、本来オフシーズンとはいえ、急仕上げの感は否めず７失点したのが誤算だった。
7〜9月期実質GDP年1.8％減 6四半期ぶりﾏｲﾅｽ 2025-11-18アジア-社会, つなぐfujishima 内閣府が11月17日発表した2025年７〜９月期の国内総生産（GDP、季節調整値）速報値は、物価変動の影響を除いた実質で前期比0.4％減、年率換算で1.8％減だった。トランプ関税の影響で輸出が落ち込んだ。マイナス成長は６四半期ぶり。
中国系ハッカーがAI悪用, サイバー攻撃 2025-11-18アジア-社会, つなぐfujishima 生成AI開発を手掛ける米新興企業、アンソロビックは11月13日、中国系のハッカー組織が、同社のAI技術を悪用し９月中旬、世界の役30の大手IT企業や金融機関、政府機関にサイバー攻撃を行っていたと発表した。攻撃は一部成功し、大量の機密データを盗み出した。攻撃の80〜90％はAIによって自動化され、１秒間に数千件もの処理が実行された、初の大規模サイバー攻撃になるという。
中国の大手航空3社 日本行き便無料で変更 2025-11-17アジア-社会, つなぐfujishima 中国東方航空、中国南方航空、中国国際航空の中国大手航空３社は11月15日、日本行きの航空便のキャンセルや変更手続きに無料で対応するとの公告を出した。これは、台湾有事に関する高市首相の国会答弁を巡る中国政府の反発、報復で、同国外務省が中国国民に訪日自粛を呼び掛けたことを受けたもの。
デフリンピック東京大会 11/15開幕 2025-11-17アジア-社会, つなぐfujishima 聴覚障害者による国際スポーツ大会「デフリンピック東京大会」が11月15日開幕し、東京体育館で開会式が行われた。夏季大会は25回目で、日本では初開催。81の国・地域と難民チームなどから過去最多の3,081人が21競技に臨む。日本は約270人が参加予定で、31個以上のメダルを目指す。 開会式で日本選手団は旗手の空手女子、小倉涼（25）を先頭に行進。陸上男子の山田真樹（28）、テコンドー女子の星野萌が手話で選手宣誓を務めた。式には秋篠宮ご逸からも出席された。競技はすでに14日から男子サッカーが始まっており、初戦、日本はオーストラリアに８−０で勝ち、好スタートをきっｔ
藤井 永世竜王 23歳3ヵ月 最年少「永世三冠」 2025-11-17アジア-社会, つなぐfujishima 将棋の最高棋戦・第38期竜王戦七番勝負の第４局が11月12日から京都で行われ13日、藤井聡太竜王（23）（名人、王位、棋聖、棋王、王将）が138手で挑戦者の佐々木勇気八段（31）に勝利した。この結果、開幕４連勝を達成、史上３人目の「永世竜王」の資格を取得した。2024年の永世棋聖、永世王位に続く３つ目の永世称号獲得し「永世三冠」となった。 23歳３カ月での永世三冠達成は、羽生善治九段（55）が1996年９月に25歳11カ月で獲得した記録を29年ぶりに大幅に更新した。
「地方創生2.0」は「地域未来戦略」に 2025-11-17アジア-社会, つなぐfujishima 政府は11月11日、地域経済の活性化と必要な施策を検討する「地域未来戦略本部の新設を閣議決定した。高市首相が本部長を務め、木原官房長官と黄川田仁志地方創生相が副本部長となる。 石破前首相が掲げた「地方創生2.0」を衣替えし、より地方の経済活性化に重点を置く方針。
コメ最高値５㌔4,316円 半年ぶり更新 2025-11-16アジア-社会, つなぐfujishima 農林水産省は11月14日、11月３〜９日に全国のスーパーで販売されたコメ５kgあたりの平均価格が前週より81円高い4,316円だったと発表した。２週連続値上がりし、今年５月中旬に付けた過去最高値、4,285円を約半年ぶりに更新した。4,000円台は10週連続となる。
インフル感染急拡大 5県で”警報”基準超え 2025-11-16アジア-社会, つなぐfujishima 厚生労働省は11月14日、全国3,000カ所の定点医療機関から11月３〜９日の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が、１医療機関あたり21.82人だったと発表した。前週の14.90人から感染拡大が続いてる。 都道府県別では宮城の47.11人、埼玉の45.78人など、５県で「警報」の基準とされる30人を上回っている。
中国政府 日本への渡航自粛を呼び掛け 2025-11-16アジア-社会, つなぐfujishima 中国政府は11月14日夜、中国国民に対し当面の間、日本への渡航を避けるよう厳重な注意喚起を行った。 これは、高市首相が11月７日の衆院予算委員会での答弁で「台湾有事が日本の集団的自衛権の行使が可能となる”存立危機事態”になり得る」との発言に強く反発、発言の撤回を求めていることを受けたもの。
