奈良先端科学技術大学院大学と京都大学の研究グループは６月20日、ワインを天然醸造する際にブドウの皮にいる常在菌が大きな役割を果たしているとする研究成果を発表した。グループは酵母による発酵の条件を調べようと、ブドウの皮の表面にいる常在菌に着目。この常在菌と酵母をブドウの表面につけて発酵させる実験を行った。その結果、菌を加えた場合は、酵母だけの場合に比べて発酵する速度が大幅に速まったという。ワインができるメカニズムの解明につながる成果として注目される。

豊田合成（本社：愛知県清須市）は６月20日、パウデックと共同で太陽光発電などに応用される電力変換装置の性能向上につながる、高性能な横型GaNパワー半導体を開発したと発表した。これにより、世界トップクラスとなる800Vで100万分の１秒でのオン・オフ動作を確認したとしている。今後安定した連続動作と耐久品質の確保を通じて、早期実用化を目指す。

空飛ぶクルマの開発を進めるスタートアップ企業、スカイドライブ（本社：愛知県豊田市）は６月19日、スズキ（本社：静岡県浜松市）と製造に向けて基本合意したと発表した。スズキグループの工場を活用し、2024年春の製造ラインの稼働開始を目指す。また、スカイドライブは電動の垂直離着陸航空機、eVTOL(イーブイトール)の製造を目的とする完全子会社を設立する。

東京都は６月19日、次世代太陽電池として期待される「ペロブスカイト太陽電池」の実用化に向け、開発企業２社と実証事業に関する協定を締結したと発表した。都が場所を提供し、２社が発電性能の検証などを行う。この２社はペロブスカイト太陽電池の開発を進める、京都大学発スタートアップのエネコートテクノロジーズ（所在地：京都府）と、センサーを開発するマクニカ（所在地：横浜市）。
ペロブスカイト太陽電池は薄く、折り曲げることも可能で、重装備の設備が不要で設置場所の自由度も高い簡易型電池。実証事業では都庁舎の一室に同太陽電池を活用したIoT（モノのインターネット）センサー５台を設置予定。2024年５月31日まで実施し、結果を公表する予定。

出光興産（本社：東京都千代田区）は６月19日、全固体リチウムイオン二次電池の普及・拡大へ向け、固体電解質の小型実証設備第1プラント（稼働開始2021年11月）の生産能力を増強すると発表した。完工時期は2024年度の計画。また、2023年７月より小型実証設備第２プラントの稼働も開始。全固体電池の開発を進める自動車・電池メーカーなどへ、固体電解質を着実に供給していく。

INPEXと大阪ガスは６月16日、共同でNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）から採択された助成事業のもと、2021年より進めている都市ガスのカーボンニュートラル実現へメタネーションの実用化に向けた技術開発事業で、新たに千代田化工建設とEPC契約を締結したと発表した。これに基づき建設開始した試験設備は、世界最大級となる家庭用１万戸分に相当する400N㎥-CO2/ｈ。メタネーションの実証事業期間は2021年度下期〜2025年度末の予定。

クボタ（本社：大阪市浪速区）は６月14日、無人で自動走行するコンバイン「アグリロボコンバインDRH1200A-A」を2024年１月に国内で発売すると発表した。まず国内で販売し、年間50台の販売を見込む。価格は約2,200万円からと、従来機種と比べ20〜30％高い。
同社はすでにトラクターと田植機は無人自動運転を実現しており、今回のコンバイン投入で、主要農機で無人自動運転機種が出揃うことになる。これによりヤンマーホールディングスや井関農機など同業他社に先行する。
無人自動運転コンバインは、レーザー光を使ったセンサーと、人工衛星からの位置情報を使って自動走行する。機体の前後左右に設置したAI（人工知能）カメラで障害物も検知する。リモコンで遠隔操作して運転を止めることも可能という。

トヨタ自動車は2027年にも、次世代電池の本命とされる「全固体電池」を搭載した電気自動車（EV）を市場投入する。わずか10分以下の充電で約1,200kmを走行でき、航続距離は現在のEVの2.4倍に伸びる。

京都大学や佐賀大学の研究チームは、iPS細胞を使って軟骨組織を作成することに成功したと発表した。軟骨の細胞塊を接着させると数日で融合するため、将来大きく欠損した軟骨の治療につながる可能性があるという。
チームは骨や軟骨に分化する能力がある幹細胞の一種「間葉系幹細胞」をiPA細胞から作製。これに特殊な化合物を添加することなどで、段階的に軟骨組織に分化させた。マウスに移植して経過を８週間観察。軟骨としての性質を維持していたとしている。

塩野義製薬（本社：大阪市中央区）は６月９日、国内で2022年11月に厚生労働省から緊急承認を受けた新型コロナウイルス治療薬「ゾコーバ」について、８日付で製造販売の本承認を同省に申請したと発表した。緊急承認の際、本承認に向けて、臨床試験（治験）データの追加提出をしたうえで１年以内の申請が求められていた。