大谷38号 メジャー7年目で全30球団から本塁打を記録

米大リーグは8月17日、各地で試合が行われ、ドジャースの大谷翔平選手は自身のメモリアルアーチを放った。大谷はセントルイスでのカージナルス戦に「1番・指名打者」で出場し、五回に4試合ぶりの38号ソロを放ち、メジャー7年目で全30球団からの本塁打をマークした。この試合で2盗塁も決めて今季37盗塁とした。

アラン・ドロンさん死去 88歳『太陽がいっぱい』など

フランスの俳優アラン・ドロンさんがフランス中部ドゥシ−の自宅で亡くなった。88歳だった。フランスメディアによると、親族が8月18日、明らかにした。「親族に囲まれて安らかに亡くなった」という。
1960年代から1990年代ごろ、アラン・ドロンさんは、”二枚目スター”の代名詞存在だった。1935年パリ郊外生まれ。17歳で志願してインドシナ戦争に従軍。1957年、カンヌ国際映画祭を訪れた際、スカウトされ、同年映画デビューした。代表出演作に『太陽がいっぱい』(1960年)、『地下室のメロディー』(1963年)などがある。

ホンダ「Acura Performance EV Concept」を世界初公開

ホンダは8月16日、米国現地法人アメリカン・ホンダモーター(本社:カリフォルニア州トーランス)が現地時間15日、Acuraブランドの次世代EVモデルの方向性を示すコンセプトモデル「Acura Performance EV Concept(アキュラ・パフォーマンス・イーブイ・コンセプト)」を世界初公開したと発表した。これは米国カリフォルニア州のアキュラデザインスタジオで開発された。
ホンダはこのモデルをベースとしたAcuraのSUVタイプのEVモデルを開発し、2025年末から米国位オハイオ州メアリズビル四輪車工場で生産する。

USJ 来園客3割増で世界3位 ディズニー超えも視野に

米テーマエンターテインメント協会(TEA)のまとめによると、2023年の世界のテーマパークの来園客数で、ユニバーサルスタジオ・ジャパン(USJ、所在地:大阪市此花区)は3位になった。年鑑来園客数は1,600万人と前年から3割増えた。11年連続1位の米フロリダ州のウォルト・ディズニーのマジック・キングダム(1,772万人)、2位のカリフォルニア州のディズニーランド(1,725万人)に次ぐ。ただ、上位の2園の来園客の伸びは2〜3%にとどまっていることから、世界1位の座も視野に入ってきた。

「ドン・キホーテ」のPPIH 5年で営業益2倍超 躍進続く

総合ディスカウント店「ドン・キホーテ」を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(本社:東京都目黒区)は8月16日、2024年6月期連結決算を発表した。純利益は前の期の34%増の887億円で最高益を更新し、営業利益は33%増の1,401億円と過去最高となり、5年間で2倍超となった。
売上高は8%増の2兆950億円だった。売上高が2兆円の大台を超えるのはセブン&アイ・ホールディングス、イオン、ファーストリテイリング、ヤマダホールディングスに次いで、日本小売業で5社目。
2025年6月期は、東証2部上場前を含めて36期連続の増収増益(営業ベース)となる見通し。

インドネシア新首都・ヌサンタラで独立79年記念式典

インドネシア政府は8月17日、カリマンタン島で建設中の新首都・ヌサンタラで独立79年を祝う記念式典を開いた。同式典にはジョコ大統領と、11月に就任するブラボウォ次期大統領が並んで出席した。政府の公式行事に新首都が使われるのは初めて。
中長期的かつ段階的に進められる首都移転計画の行政機能の移管がスタートした形。式典後、ジョコ大統領は「(群島で構成される)インドネシアはすべての地域が平等である必要がある」とし、首都移転を通じて地方経済を活性化すると強調した。

4〜6月期GDP 年換算初の600兆円突破も成長の実感乏しい

内閣府が8月15日発表した2024年4〜6月期の名目GDP(国内総生産)速報値は年換算で初めて600兆円を突破した。500兆円を達成してから32年ぶりに新たな大台に乗せたが、諸物価上昇による”水ぶくれ”の側面が強く、成長の実感には乏しい。
物価変動の影響を除いた実質GDPは2四半期ぶりのプラス成長だった。GDPの半分以上を占める個人消費は5期ぶりのプラスに転じ、設備投資や輸出を押し上げる要因にもなった。

日本空港ビル「国連グローバル・コンパクト」に正式登録

日本空港ビルデング(本社:東京都大田区)は8月15日、国連が提唱する「国連グローバル・コンパクト」(以下、UNGC)に賛同し、8月2日付で正式に参加企業として登録されたと発表した。UNGCとは、各企業・団体が持続可能な成長に向けた取り組みを強化し、社会に対する責任を果たすための国際的な枠組み。署名した企業・団体は「人権の保護・不当な労働の排除・環境への対応・腐敗防止」に係る10の原則に賛同、その実現に向けて努力を継続する。