個性派俳優、田中邦衛さんが２月24日亡くなっていたことが３月２日、分かった。88歳だった。加山雄三主演の「若大将」シリーズ、高倉健主演の「網走番外地」シリーズなどの名バイプレーヤーとして活躍し、素朴な味わいのある演技で独特の存在感を発揮。後年、1981年スタートの倉本聰さん脚本「北の国から」シリーズの「黒坂五郎」役で人気を不動のものとした。ドラマ終了後も、単発のスペシャルドラマも制作され、田中は足掛け21年にわたり黒坂五郎を演じた。

島田麻央選手が、フィギュアスケートの世界ジュニア選手権の女子シングルで史上初の３連覇を達成した。男女のシングルで大会３連覇は史上初の快挙。
ハンガリーで行われたフィギュアスケートの世界ジュニア選手権の女子シングルで、島田は前半のショートプログラム、後半のフリーでもそれぞれ自己ベストを記録する演技を見せ、合計得点で自己ベストの230.84をマークし頂点に立った。

静岡県・河津町の河津川沿いで「河津桜」が見ごろを迎えている。河津川沿いには河口から約４kmにわたり、およそ850本の木が植えられており今が満開。桜並木をメイン会場に「第35回河津桜まつり」が開催中、３月２日は春本番の陽気の下、華やかなピンク色に染まった並木道の散策を楽しむ、多くの花見客でにぎわった。

シルク・ホースクラブは２月28日、父：Ｇ１６勝、母：Ｇ１９勝の合わせてＧ１15勝という最強名馬を両親に持つ牡馬が誕生したと発表した。これは競走馬世界ランキングで2023年の１位に輝いたイクイノックス（牡６歳）、と日本馬で芝Ｇ１９勝を挙げたアーモンドアイの間に生まれた子で、アーモンドアイにとっては第４子。
両親の域を超えることは生易しいことではないだろうが、今から順調に成長しデビュー、クラシックレース戦線での活躍が期待される。

４月13日に開幕する大阪・関西万博のシンボルとなる大屋根リングが完成し２月28日、施工業者から日本国際博覧会協会（万博協会）に引き渡された。
３つの工区に分けて着工した大屋根リングの工事は、2024年８月に一つの輪につながり、2025年２月までエレベーターやエスカレーターなどの設置や周辺の植栽などが行われていた。リングは１周２km、幅30ｍ、高さ12〜20ｍで、木造建築物としては世界最大級。約２万7,000㎥の木材を使用し、344億円を投じて建設された。

テレビ情報番組やバラエティ番組などで司会者として活躍し、明るく軽妙な語り口で人気を集めたタレントのみのもんたさんが３月１日未明、亡くなった。80歳だった。
東京都出身。1967年に文化放送に入社し、ラジオの深夜放送のパーソナリティとして人気を博した。その後、フリーとなってテレビの情報番組やバラエティ番組で多くのレギュラーを持ち、2005年NHK紅白歌合戦の司会を務めたほか、「１週間で最も多く生番組に出演する司会者」として「ギネス世界記録」にも認定された「。

農林水産省は２月28日、１月末時点のコメの民間在庫量が前年同月比44万トン（16％）減の230万トンだったと発表した。１月としては比較できる20009年以降で最低だった。集荷量も減少しており、政府が予定する備蓄米の放出規模に影響を与える可能性がある。このため、一部の卸売業者は独自の仕入先を開拓するなどして在庫を確保している。
在庫量の減少は米菓にも表れている。農水省によると、全国のスーパー約1,000店舗の５kgあたりの平均価格（２月10〜16日）は、前年同期比で1.9倍の3,892円となっている。

政府は２月28日、生成AI（人工知能）の技術革新とリスク管理の両立を目指す法案「AI関連技術の研究開発と活用推進法案」を閣議決定し、衆院に提出した。AIに関する本格的な法制定は初めて。政府は与野党の賛同を得て今国会での成立を目指す。
法案は、国が主導して研究開発を後押ししつつ、AIの悪用で国民の権利が侵害された場合は、国が調査し、事業者を指導・助言できる規定を盛り込んだ。

森永乳業（本社：東京都港区）は２月28日、インドネシア乳製品の製造・販売のPT ABC Kogen Dairy社（本社：インドネシア・ジャカルタ、以下、AKD社）と、シンガポールにおける乳製品販売の事業性検討について、合意文書を２月13日付で締結したと発表した。これにより、AKD社がインドネシアで製造する乳製品に森永乳業ブランドとAKD社の主要ブランド「KIN」ブランドのダブルブランドを付与し、2025年４月からシンガポールで販売を開始する。これはインドネシアをはじめ、将来的にはアジア各国への事業拡大を視野に入れた協業となる。

2024年の出走数が72万9,888人と、過去最少を９年連続で更新した。政府は子育て世帯に対し、児童手当の拡充などの対策を打ち出しているが、少子化に歯止めがかからず具体的な効果は見通せない。
政府の少子化対策は多子世帯に手厚い。2024年10月分から所得制限が撤廃された児童手当は、第３子以降の支給額を３万円に倍増。新年度からは、子どもが３人以上いる世帯を対象に大学や専門学校の授業料などの無償化も始まる。
ただ、政府の諸施策にも関わらず、子育て世代の背中を押すところまでには至らず、多子世帯は減っている。経済的不安による”２人目の壁”は予想以上に高い。
国立社会保障・人口問題研究所の出生動向基本調査で、夫婦１組が産む子どもの数の平均数とされる「完結出生児数」は2010年に初めて２人を下回って以来、1.9人台を推移。2000年代前半まで子ども１人の夫婦の割合は全体の8.9％だったが、2021年には19.7％に高まっている。