今年の日本中央競馬会（JRA）Ｇ１競馬の初戦、第41回フェブラリーステークス（1600ｍダート、16頭出走）が２月18日、東京競馬場で行われた。上位人気馬が揃ってゴール前伸びきれず、11番人気のペプチドナイル（藤岡佑介騎乗）が大波乱のレースを制した。タイムは１分35秒７。同馬は重賞初制覇をＧ１で達成するとともに、１着賞金１億2,000万円を獲得した。藤岡騎手はこのレース初勝利で、武英智調教師は初のＧ１制覇。
直線、中団から末脚を伸ばした５番人気のガイアフォースが１馬身1/4差の２着、後方から追い込んだ13番人気のセキフウがさらに首差の３着に入り、波乱を演出した。

１月中旬から大阪湾に迷い込んでいたクジラが２月19日、専門家による現地調査により死んだことが確認された。死因は「餓死」で、クジラが２カ月以上えさを食べていないことから、体内の栄養がなくなり、体温が低下したためとみられるという。クジラは体長約12ｍ，重さ約20トンのマッコウクジラ。
１月12日に神戸市の六甲アイランド沖合で目撃され、その後、兵庫県西宮市や大阪市の舞洲の周辺など大阪湾内で出没。そして、29日ごろから大阪府堺市の泉北北港の浅瀬にとどまっていた。大阪府は今後、死骸について近くの地中に埋めるか、海の底に沈めるか、いずれかの方法で処理することを検討している。

2025年大阪・関西万博の実施主体の博覧会協会は、工事の遅れが課題となっている海外パビリオンについて、内装・整備期間を考慮すると、建物の工事などを今年10月中旬までに終わらせる必要があるとの目安を明らかにした。
同万博では50余りの国は自前でパビリオンを建設する「タイプA」と呼ばれる方式で出展する方針。だが、資材価格の高騰や人手不足を背景に建設会社との交渉が難航し、これまでに建設会社が決まった国は36カ国、着工したのはわずか５カ国にとどまっている。

気象庁は２月15日午後、関東で”春一番”が吹いたと発表した。昨年より14日早かった。午後５時までの最大瞬間風速は横浜市が19.9ｍ、茨城県龍ケ崎市で18.9ｍ、東京都心と千葉市で18.8ｍなどとなった。
また、関東各地で気温が20度を超え、季節外れの暖かさとなった。最高気温は千葉市横芝光町で21.6度、埼玉県久喜市で21.5度、東京の都心で21.1度、茨城県水戸市で20.9度、神奈川県小田原市で20.2度などを記録、４月下旬から５月上旬並みの暖かさとなった。

ロシア当局は２月16日、同国の反政府運動の指導者アレクセイ・ナワリヌイ氏が死亡したと発表した。死因など詳細は不明。
これを受け各国首脳から、ナワリヌイ氏追悼やロシアへの非難が相次いでいる。英国スナク首相は「ロシアの民主主義の擁護者として、生涯を通じ信じられないほどの勇気を示した」とナワリヌイ氏を称賛。米国のバイデン大統領は「ナワリヌイ氏の死はプーチンに責任がある」と断言。「何が起きたのかは分からないが、プーチンらがやったことの結果であるのは間違いない」としている。
ドイツのショルツ首相は「我々はモスクワで権力を握る政権がどのようなものか、よく知っている。もはや民主主義ではない」と指摘。ウクライナのゼレンスキー大統領は「プーチンに殺害されたのは明白だ」と非難した。フランスのマクロン大統領は「今日のロシアでは自由な精神は収容所に送られ、死刑にされる」と憤っている。

大手シンクタンク、日本総研の推計によると、2023年の子どもの出生数は前年比5.8％（４万人余）減の72万6,000人と、国が統計を取り始めた1899年以降、最も少なくなる見通しだ。また、１人の女性が一生のうちに産む子どもの数の指標となる「合計特殊出生率」は1.20前後に低下する見通しだと推計している。

内閣府のまとめによると、2023年の国内総生産（GDP）速報値は前年比で実質1.9％増、名目5.7％増となった。幅広い品目に物価上昇が広がりをみせ、名目成長率はバブルの影響が残る1991年のプラス6.5％以来の高さとなった。日本経済はようやく、歴代政権が目標に掲げてきたデフレからの脱却に向けた動きが進んでいる。

インドネシア大統領選は２月14日投開票され、ジョコ大統領の政策の継承を掲げたプラボウォ国防省（72）が非公式の集計予測で当選に必要な過半数を獲得するとして、事実上の勝利宣言した。
大統領選はアニス前ジャカルタ特別州知事（54）、ガンジャル前中部ジャワ州知事（55）とプラボウォ氏の３候補で争われた。３選が禁じられているため出馬できなかったが、いまも支持率の高いジョコ大統領（62）の実質的な支持を受け、選挙戦はプラボウォ氏の優勢で終始した。

内閣府のまとめによると、2023年の日本の名目GDP（国内総生産）はおよそ591兆4,820億円となり、ドルベースで換算するとドイツに抜かれ、世界３位から４位へと転落した。円安ドル高が進み、ドルに換算したときの総額が目減りしたことと、ドイツ側のGDPが物価高により引き上げられたことが主要因。