第172回芥川賞に安堂, 鈴木両氏 直木賞に伊与原氏

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第172回芥川賞と直木賞の選考会が１月15日、東京都内で開かれ、受賞作品が決まった。芥川賞には安堂ホセさんの『DTOPIA』、鈴木結生さんの『ゲーテはすべてを言った』の２作品、直木賞には伊与原新さんの『藍を継ぐ海』に決まった。安堂さんは３回目、鈴木さんは初めての候補での受賞。壱与原さんは２回目の候補での受賞となった。

学術用スパコン「Miyabi」東大 千葉・柏キャンパスに設置

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東京大学と筑波大学が共同開発した、世界のスーパーコンピューターの性能ランキングでは、学術用で「富岳」に次ぐ国内２位の性能を備えた「Miyabi」が１月15日、東京大学柏キャンパス（所在地：千葉県柏市）に設置され、報道陣に公開された。Miyabiは求められる計算速度やデータの処理能力で、１秒間におよそ4.6京回の計算が可能。運用期間は６年間。
今後、地震などの自然災害の観測やメカニズムの研究のほか、宇宙のブラックホールのシミュレーションや医療の画像診断など様々な分野での活用が期待されている。

万博スイスパビリオンはアニメ”ハイジ”が魅力を発信

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大阪・関西万博に参加するスイスは１月14日、建設中のパビリオンを報道陣に公開し、アニメ「アルプスの少女ハイジ」の主人公をアンバサダーにしてスイスの魅力を発信していくことを明らかにした。スイスパビリオンは複数の球体が連なった形をしていることが特徴。同日は地上４階建ての建物の外観と内部の一部が報道陣に公開された。球体はスイスの技術力を象徴する軽い膜の素材で覆われた構造で、一部は骨組みまで完成しており、パビリオンの恋路全体では８割近くが完了したとしている。

大阪府・市 万博に向け感染症情報解析センター発足

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大阪府と大阪市は１月14日、大阪・関西万博の期間中、会場内などで感染症の情報を早期に把握するため、大阪市東成区の大阪健康安全基盤研究所に解析センターを設置し、発足式を行った。国内外から多くの来場者が見込まれる万博期間中、安全安心な万博を実現するため。同センターは11月末まで設置され、万博会場内を中心に府内で感染症が拡大しないよう、会場で働くスタッフ、ボランティアの健康情報を毎日収集して分析や注意喚起などを行う。

阪急阪神HD 宝塚歌劇団分社化へ 劇団員とは3月から雇用契約に

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阪急阪神ホールディングス（HD）は１月14日、2023年に宝塚歌劇団に所属する25歳の劇団員が死亡した問題を受けて、再発防止に向けた取り組みとして歌劇団を分社化し、劇団員との間で雇用契約を結ぶことを発表した。
今年７月に宝塚歌劇団を阪急電鉄から分社化して完全子会社とし、取締役の過半数を社外とすることや、これまで業務委託契約としていた入団から６年目以降の劇団員について、今年３月から雇用契約へ移行することを決めた。

パナソニックHD AI事業強化グループ売上高の30％目標

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パナソニックホールディングス（HD）の楠見雄規グループCEOは１月14日、AI（人工知能）およびAI関連事業を強化し、2035年までにグループ全体の売上高の30％を目標に拡大することを明らかにした。目標達成に向けて投資や人材育成を加速させる。
同社はすでに北米でこれまでに100億ドル（約１兆5,800億円）以上の投資を行っている。

石丸伸二氏が新党「再生の道」設立 今夏の都議選へ

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2024年７月に行われた東京都知事選で、政党の支援を全く受けず約165万票を獲得し、次点となった石丸伸二氏（42）が１月15日、都内で記者会見を開き、地域政党「再生の道」を設立したと発表した。今夏の都議選（定数127）に向けた政党の立ち上げで、石丸氏は「生まれ変わるぐらいの変化が今の日本には必要だ」と述べた。そして、同党の候補者を公募し、全42選挙区での候補者擁立を目指す。都選管によると、石丸氏を代表とする同名の政治団体が、2025年１月10日付で設立を届け出されている。
都知事選で”石丸現象”とも呼ばれた、SNSを駆使した選挙戦で支持を広げた手法が都議選でも推進され”台風の目”になるのか、注目される。

VW 24年世界販売台数 前年比2.3％減の902万台余に

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ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン（VW）は１月14日、グループ全体の2024年の世界販売台数が前年を2.3％下回る902万7,400台だったと発表した。同社と世界一を競うトヨタ自動車は、2024年11月までのグループ全体の販売台数で985万台余りとなっている。このことからトヨタ自動車は５年連続で世界トップとなる見込みとなった。
VWの2024年の市場別動向をみると、主力の欧州市場ではほぼ前年並みを維持したが、販売の３割以上を占める中国市場で苦戦。中国メーカーとの競争の激化に伴い、前年比9.5％減少したことが響いた。

富士山 大規模噴火時の火山灰情報の発信で専門家が初会合

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気象庁は１月14日、富士山などで大規模な噴火が起きた際、火山灰の影響を受ける地域や量を予測した情報をどう発表するかを検討する、火山や防災情報の専門家などによる初めての会合を開いた。
富士山で大規模な噴火が発生した場合、風向きや風速によって首都圏に多くの火山灰が降り積もって鉄道や車の通行が困難になるほか、物流が滞ることで水や食料が不足し、都市機能がマヒするおそれがあるとされている。
気象庁は、降り積もった火山灰が３cm以上や、30cm以上などに達し、何らかの対応が必要とされる場合には、「警報」として発表することも含めて検討するとしている。

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